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JPY
Abstract
平成16年(2004)の新臨床研修制度の導入を契機として,従来の劣悪な産婦人科労働環境に加えて,産婦人科新規専攻医師の不在に伴う負担業務が拡大した.これにより産婦人科医の分娩取扱停止や離職が進み,産婦人科医不足問題が各地で噴出した.結果として産科・周産期救急医療体制も崩壊し,産科救急患者の受け入れ拒否が幾度となく報道で取り上げられた.しかし,この崩壊の背景には単に産科医の不足だけではなく,NICU病床や新生児科医の決定的不足が存在することが明らかとなった.また,産科・周産期救急医療体制においては,効率的な患者受入をするための情報ネットワークの整備が遅れていることも判明した.現在これら産科医・新生児科医の勤務条件の改善,医療体制の整備に向けた多くの対策が講じられ,今後その効果が期待される.
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