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JPY
Abstract
日本赤十字社血液センターにより2012 年に達成された検査および製造業務の集約化,血液事業の広域化が医療現場に及ぼしている影響について,その現状を考察した.施策途中の2008 年の輸血総合的調査では医療機関はそのメリットを実感せず,血液の供給遅延や,検査サービスおよび技術協力サービスの低下が指摘された.施策達成1 年後の現在,医療機関への総合調査はなされていないが,断片的な報告から医療現場の実感に変化はなく,とくに中小の医療施設への影響が危惧された.血液事業の透明化を推進して,医療機関が広域化のメリットを享受できるように期待する.そのためには,日本赤十字社と医療機関がたがいの情報を共有し,相互理解を押し進める仕組みを構築するとともに,エビデンスに基づいた血液製剤の標準化を推進すべきである.また,医療機関の検査技術の向上への協力体制を他の団体と共同で体系化してほしい.
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