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JPY
Abstract
アメリカの大腸がんのがん死亡率が著明に減少した.これは,がん予防介入試験のエビデンスを利用した行政の成功例として注目される.大腸前がん病変と考えられる大腸腺腫に対し内視鏡的摘除を行うと,大腸がんの発生率と死亡率が減少するというがん予防介入試験のエビデンスを事業にまで持っていき,国レベルで推進した結果と考えられる.一方,わが国においても家族性大腸腺腫症(FAP)の大腸ポリープを内視鏡的に徹底的に摘除する手技の有効性と安全性の試験や,離島をモデルに大腸内視鏡を取り入れた対策型大腸がん検診は可能かどうかの検討が行われている.大腸内視鏡のためのマンパワー不足や医療費不足に関しては,廉価なアスピリンやメトホルミンの利用により補う方策も考えられる.大腸腺腫を母地として発がんする経路を遮断することにより,わが国の大腸がん死亡率も著明に減少することが期待される.
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