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JPY
Abstract
10代20代の若年期に発症する統合失調症当事者が自らのリカバリーを描くとき,単に症状や病気のコントロールだけでなく社会参加も大きな要因となる.自立した社会参加を成し遂げるために,就労の手段を選ぶ当事者が多い.2014 年の障害者権利条約批准に前後し,障害者総合支援法の施行,障害者雇用促進法の改正,障害者差別解消法の施行などさまざまな国内法が整備されてきた.結果として精神障害当事者の就労が急激に増加しており,あわせて当事者の就労を支援する体制を組む際に利用可能な社会資源についても拡充がはかられている.本稿では,とくに若年統合失調症当事者が就労する場合に活用できる社会資源を概説し,一般的な就労支援の流れを説明する.さらに東京大学医学部附属病院精神科デイホスピタルで行っている就労支援の実際を事例を交えて説明する.
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