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JPY
Abstract
2005年4月,日本の転移性大腸癌治療に欧米で開発された標準的化学療法が導入され,臨床応用がなされつつある。これを機に,術後補助化学療法についても見直してみるべきと思われる。欧米ではロイコボリン/fluorouracilの静脈内投与を中心に補助化学療法が検討されてきたのに対し,日本では経口フッ化ピリミジン製剤の長期連続投与を中心に検討が行われてきた背景があった。このような歴史的な背景の差はあるが,2005年に作成されたガイドラインではLV/5-FU とLV/UFT が推奨され,エビデンスに基づいた補助化学療法が普及してきている。また,術後補助化学療法はStageIIIならびにStageIIの再発高リスク症例に対して有効であることも確認されてきている。日本の臨床現場における大腸癌補助化学療法の現況について,100名の専門医を対象に実施された最新のアンケート調査を検討したところ,StageIII症例においては国内・外のエビデンスに基づいた治療法が選択されている傾向が認められたが,StageII症例においてはエビデンスがないかエビデンスレベルが極めて低い経口フッ化ピリミジンの単用が,約60%行われている実態が明らかになった。一方,StageII症例に補助化学療法を実施していた医師の半数が,再発高リスク症例の特定と,それに応じた治療法の選択を試みており,このアプローチが打開策の端緒と考えられた。現在日本で進行中の大腸癌補助化学療法に関する比較臨床試験も確認するとともに,今後進めるべき臨床研究の方向性について考察した。
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/content/article/0385-0684/34050/799