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急性期病院から在宅医療への推進—その課題と地域連携部門の役割—
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JPY
Abstract
在宅医療推進の阻害因子として制度の問題や在宅医療,ケアの資源不足が強調されているが,むしろ急性期病院の在宅医療に関する意識や知識不足,地域連携機能や患者とのコミュニケーション不足などの問題が大きい。緩和ケア研修会を受講した医師を対象に在宅医療に関するアンケート調査を行い,その実態を検討した。回収率は127 名中93 名で,73.3%であった。急性期病院の医師は,在宅医療の必要性を実感し,積極的にかかわる意志がある。しかし十分な経験や研修に乏しい。終末期医療として,医師自身が適切とは思わない点滴や輸液などが,患者や家族側の希望を重視したために実際には行われている状況がうかがえる。退院など今後の方針について相談支援する時期は,できるだけ早期からが望ましいが,治療の限界に達した時や退院を促す時などかなり差し迫ってからが少なくない。研修の充実や在宅資源に関する情報共有,また地域連携部門の機能強化などが期待される。
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