No data available.
Please log in to see this content.
You have no subscription access to this content.
The full text of this article is not currently available.
Rent:
Rent this article for
JPY
Abstract
大腸がん検診は便潜血検査について有効性の科学的根拠(死亡率減少効果)が確立しているが,他のがん検診同様,死亡率減少という成果は上がっていない。今後いかにして検診を行うことで死亡率減少の成果を上げるかが問題である。すでに海外の多くの国ではorganizedscreening(組織型検診)の手法で乳がんおよび子宮がんの死亡率低下を実現しており,わが国でがん検診全般に成果が上がらないのは,その手法の前提である科学的根拠が理解されていないこと,精度管理や受診率を高く維持する仕組みが欠落しているためと考えられる。今後,大腸がんの死亡率減少をめざすには,わが国においてorganized screeningの体制を構築することが求められる。
Full text loading...
/content/article/0385-0684/39010/13