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JPY
Abstract
高齢者の術後経過と廃用症候群による影響を明らかにするため,在宅療養期間と確定診断後の生存期間を検討した。在宅療養期間に注目すると,高齢者,後期高齢者では手術症例で在宅療養期間は長いが,超高齢者では手術症例の在宅療養期間が短くなっていた。外科医への信頼度が高まるため,在宅療養への移行が遅れるのかもしれない。早期の在宅移行が望まれる。生存期間において高齢者と後期高齢者で手術の効果を認めたが,超高齢者では手術症例群と保存的加療群で生存期間に差を認めず,手術による延命効果は少ないと思われた。さらに超高齢者では,手術をきっかけに寝たきりとなることも少なくない。近年は自宅での介護体制にも問題があるため,医療を受けることのできる福祉施設などの対策は必要であるが,地域包括ケアを視野に入れた保存的加療も選択肢の一つと考えられた。
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