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抗がん剤のDrug Vial Optimization(DVO)
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JPY
Abstract
日本の国家的課題となっている医療費抑制の具体案として,抗がん剤のdrug vial optimization(DVO)を導入することによる経済効果を分析し政策レポートを公表した。DVOを導入することにより,保守的に見積もって年間319〜410 億円の医療費削減が可能となるが,抗がん剤の市場規模が年々成長していることや高額抗がん剤の新たな市場投入などを鑑みると,直近ではさらに大きな削減効果が見込める。政策レポート公表後,様々なマスコミや政策関係者との議論をとおしてDVO を導入するための検討が開始された。また,DVO を自主的に検討・実施する病院も増えてきた。公開されている情報によれば,国立がん研究センター中央病院が1 薬剤に対してではあるがDVO の導入を開始し,鹿児島大学医学部・歯学部附属病院がDVO の導入による経済効果の分析結果を公表した。今後,自主的なアクションに任せるのではなく,全国的にDVO が導入されるための政策的な仕組みが構築されることが期待される。2015 年度には国内の医療用医薬品市場規模が約10 兆6,000 億円まで膨れ上がったが,病院内での抗がん剤以外にも様々な薬剤が廃棄されている。したがって,DVO 以外にも様々な方法による医療費の抑制が可能と考えられるため,今後さらなる医療費抑制の具体策の提案が様々なところからあがってくることを期待する。
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/content/article/0385-0684/44050/353