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JPY
Abstract
抗がん薬を職業的に扱う者は増加の一途をたどっている。hazardous drugs(HD)である抗がん薬はがん細胞に対しては殺細胞作用があり,効果を示す。一方,取り扱い者は曝露により,発がん性,催奇形性または発生毒性,生殖毒性など健康障害がもたらされる。そのため曝露対策が必要である。日本において2015 年7 月,念願であった「がん薬物療法における曝露対策合同ガイドライン」が発刊された。本ガイドラインは日本がん看護学会,日本臨床腫瘍学会,日本臨床腫瘍薬学会合同での取り組みであり,歴史的にも高い意義がある。本稿では,抗がん薬の曝露対策の必要性,日本における最近の曝露対策の取り組みと合同ガイドラインの特徴,特に重要な概念であるヒエラルキーコントロールを紹介した。さらに米国における米国薬局方(USP)のchapter 800(USP800)をめぐる曝露対策の新たな動きについて述べた。
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/content/article/0385-0684/44070/545