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在宅医療における化学療法中止および差し控えの終末期生活への影響について―全国在宅医へのアンケート調査の中間報告―
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JPY
Abstract
目的: 地域緩和ケアの視点による化学療法の中止,差し控えの判断基準・提言案作成プロジェクトにおける判断基準・提言を実現するための科学的根拠となるエビデンスを得るための資料の一つとして,各固形がん腫についての抗がん剤の中止とその後のQOL,死亡までのイベントなどについて,全国の在宅がん治療にかかわっている医療施設へのアンケート調査を企画した。対象と方法:在宅医とがん治療の実情に関するアンケート調査として,郵便はがきによる案内でアンケート内容はWeb により,アンケート対象の期間は2016 年度の在宅死亡患者,各施設最低1 人,最大50 人までの記入とした。結果:第28 回日本在宅医療学会学術集会での発表は,まだ集積期間中であるため中間報告として,その一部についての解析を呈する(2017 年5 月中旬〜8 月末までの約4 か月弱の期間での中間報告)。43都道府県,170 施設の医療機関から576 患者分の回答あった。年齢分布では高齢者が圧倒的に多く,なかでも 80 歳より84 歳がピークで65歳以上が 3/4 以上を占めていた。在宅医療利用日数については14日以内が最も多く,日数が増すごとに減少しているが,1 年以上になる長期の患者も散見された。回答患者について,診断後に化学療法施行ありと化学療法施行なしについてみると,何らかの化学療法が施行されたのは約40%,最初から化学療法を施行しなかったのは60%であった。がん在宅医療の現場では,最初から化学療法なしの患者が多く,その理由としては主に高齢であることなどがあり,比較的緩和ケアファーストでの治療が多かった。結論: 今回の目的にとっては一部は問題がある結果となったが,現在まだアンケートを集積中であり,終了時点でさらに詳細な分析を行い,アンケート内容をアンケート協力者への開示,また化学療法中止,あるいは差し控えの判断基準・提言案を作成の基盤として利用したい。
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