癌と化学療法

Abstract

思春期・若年成人期発症がんサバイバーの就労に対する意識，がん確定診断時における就労に関する相談行動，職場での病気開示，就労継続に必要な支援を明らかにするために横断的質問紙調査を行った。がんの確定診断時年齢は27.8（15〜37）歳であった。この年代のサバイバーにとって就労することの意味は経済的な基盤を築くことや社会への貢献であった。がんの確定診断時の就労に関して医療者や就労の専門家に相談した人は約半数であったが，職場での病気開示は約90％の人が行っており，その結果多くの人は必要な配慮を引きだせたことが示された。就労継続に向けて必要とされた支援は，事業場での環境整備が医療施設における相談支援よりも上回っていた。今後は支援が必要とされる時期を特定し，医療施設および事業場でのさらなる支援のあり方について検討する必要性が示唆された。