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JPY
Abstract
がん治療の進歩により日本におけるがん患者の5 年相対生存率は62.1%に達している。生涯で1/2 の人はがんに罹患し,がん患者の1/3 が 20〜65歳までの就労世代に属する。がん治療と就労の両立に向けて,わが国では短期間に様々な政策が展開されている。2017年に制定された第3 期がん対策推進基本計画では,がん患者の離職防止や再就職支援の必要性,医療機関,職場,地域におけるさらなる連携の必要性が明記されている。しかし国民ががん患者の就労に対して抱くイメージは依然厳しい。がん患者の就労支援はがんサバイバーシップのなかでも重要トピックとされており,国内外で様々な知見が蓄積されている。がん発病が患者の就労に及ぼす影響は医学的要因に加えて,個人要因,健康状態,心理社会的要因,就労意欲,職場関連要因などの多要因に影響され,状況は個別性が極めて高い。これらの要因を踏まえた上で研究と支援のあり方を検討することが必要である。がんと就労の両立支援における留意点として,第一に働くがん患者本人に関係する登場人物が多いこと,第二に医師は労働契約を踏まえた患者の就労の全体像を把握しにくい点がある。医療機関・職場・地域のそれぞれにおける適切な情報共有,環境整備,相互連携は不可欠である。
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/content/article/0385-0684/46100/1473