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がん治療を受けながら働く人々に医療者はどうかかわるべきか?
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JPY
Abstract
がんは,1981年からわが国における死因の第1 位であり,「がん=死」を連想させる病気のイメージは根強い。がん治療を受けながら働く人々は病気や治療の困難感を自己受容するとともに,自分自身の置かれているコミュニティーのなかで病気に対する正しい理解を発信していくことが求められているといえる。わが国では,2012 年に施行された第2 期がん対策推進基本計画を契機に人的支援を中心に体制が整い,実際に就労支援が行われるようになってきた。しかし明らかな離職予防効果が検証された支援方法は少なく,今後の検討課題である。なお,がん治療を実施する立場である医療機関に求められる支援としては,個々の患者がそれぞれの時期に必要とするものに応じたきめ細かい支援であり,多職種・多組織間の連携で支援の輪をつなぎ,事業所とも情報共有して離職予防を目標とすることが求められている。これらの就労支援は,最終的には患者の治療に対するアドヒアランスを上げ,精神的苦痛を取り除き,quality of life(QOL)や予後の改善にもつながる可能性があることを忘れてはならない。
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