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がん治療と就労の両立支援−がんサバイバーシップ研究と順天堂発・がん患者就労支援ツール−
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JPY
Abstract
労働者ががんに罹患する事例は今後ますます増えていくことが予想され,がん治療と就労の両立支援は産業保健の重要課題の一つである。本稿は,日本で初めてのがん患者の就労に関する大規模コホート研究などの結果に基づいて,日本のがん患者の就労支援について報告することを目的とする。がん罹患社員が病休となった場合,フルタイムで復職するまでに要する療養日数はがん全体で201日(約6 か月半)であり,病休日数はがん種別で大きな差異を認めた。病休開始日から6 か月,12 か月までのフルタイム勤務での復職率はそれぞれ47.1%,62.3%であった。復職後の5 年勤務継続率は51.1%であり,復職後の再病休が復職日から2 年間に集中していたことから,復職後2 年間ががん治療と就労の両立上,最も重要な時期であることが示唆された。海外のがんサバイバーシップ研究では,がん治療などによる体力低下(がん関連疲労: cancerrelatedfatigue)が最大の就労阻害因子であることが指摘されており,今後この体力低下を考慮した制度設計が必要である。がん治療と就労の両立支援のキーワードは,「疾病性/事例性に分けた実務対応」,「利害関係の調整」であり,現在,筆者が代表の厚生労働科学研究費遠藤班「がん患者の就労継続及び職場復帰に資する研究」などで実施してきた研究成果・就労支援ツールが公表されつつある。また,企業の病休・復職制度実態調査と国際共同がんサバイバーシップ研究も行っており,今後の展開が期待される。
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