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JPY
Abstract
医学や腎臓病学の急速な進歩にもかかわらず,日米をはじめとする先進国において,透析導入(末期腎不全)患者数は増加の一途をたどっている1,2)。これは,高血圧性疾患のうち,脳卒中や虚血性心疾患が減少傾向に転じているのとは対照的である3)。日本透析医学会が統計調査を始めた 1983 年には,4,500 人弱であった日本の透析人口は 10 年足らずで 10 万人を超え,2000 年末には 20 万人を突破し,今後もその数は増え続ける勢いである1)。そのなかでも特記されるのは,1998 年からは他の先進国と同様,糖尿病性腎症が慢性糸球体腎炎を抜いて末期腎不全の第 1 の原疾患となったことである。いったん透析に導入されるとその予後は必ずしも良好でなく,5 年生存率はせいぜい 60%程度である。以上のように,医学的にはもちろん,国民経済上からも,腎不全の進行を抑制する手段の解明は急務と考えられる。そこで末期腎不全の地域差を疫学的に分析し,腎不全対策について展望してみたい。
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/content/article/0386-8109/41020/151