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JPY
Abstract
当院では1999年10月より助産師外来を開始した.一方,それ以前から分娩予約金を36週で納めてもらうシステムを取っており,経済的困難を抱えた妊婦を入院前に把握して支援を行ってきた.だが,ぎりぎりまで相談しない,差額の支払い不能が退院直前に発覚するなどのケースが後を絶たなかったため,2001年より分娩費未納者の分析を始めた結果,年齢・婚姻・就業・保険加入状況・受診状況などに問題があることがハイリスク因子になるとわかった.これらの情報を妊娠初期段階に得るため,ハイリスク因子のチェック項目を盛り込んだ患者記入型のアナムネシートを作成し,それをもとに早期からの経済的対策を行うことにした.さらに2003年からは助産師外来で使用していた妊婦指導用パスに分娩費相談を取り入れ,本格的に対策を開始した.その結果,分娩費準備について効果があったので報告する.
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/content/article/0910-8718/25030/278