No data available.
Please log in to see this content.
You have no subscription access to this content.
The full text of this article is not currently available.
Rent:
Rent this article for
JPY
Abstract
注意欠如・多動症の治療においては,環境調整や心理社会的介入を実施しても日常生活機能の改善が十分でない場合に薬物療法が付加される。薬物療法実施中に環境調整が進んだり,対処スキルが獲得されることによって良好な適応が期待されるときに薬剤の中止が検討される。薬物療法の中止試験(中止 vs. 継続の無作為割り付け)をもとに,システマティックレビューとメタ解析を実施したところ,薬剤の中止は,小児においては症状の再燃・再発,生活の質の悪化のリスクを高めること,成人においては症状の再燃・再発のリスクを高めるが,生活の質の有意な変化は認められないことが明らかになり,この結果も踏まえた出口戦略に関するデシジョン・エイドを作成した。しかし,既報の薬物療法の中止試験は,心理社会的取り組みを考慮しておらず,寛解や観察の期間も短期間にとどまること,アウトカムも限定的であることに留意が必要である。また,この過程のなかで,小児における治療の意思決定を巡る課題も明らかになった。小児の意思決定については,患者の年齢,能力等を踏まえ,その能力に応じた説明と子のアセント支援の双方を実施する必要があると考えられた。 臨床精神薬理 24:961-965, 2021 Key words ::attention-deficit hyperactivity disorder, systematic review, meta analysis, decision aid
Full text loading...
/content/article/1343-3474/24090/961