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【排尿自立指導の現状】 04 排尿自立指導と地域連携
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JPY
Abstract
2016年度の診療報酬改定で、排尿自立指導料算定が開始されました。これにより、不要な尿道留置カテーテルが早期に抜去され、抜去後の排尿障害への介入も積極的に行われるようになりました。しかし、急性期病院での在院日数短縮のために、排尿管理が十分に行えないまま転院、あるいは退院していく患者さんも少なくないと思います。その先にある病院、介護施設、あるいは在宅へとうまくつなぐ連携が重要となります。まだ十分に確立されていないことが多いのですが、本稿が各施設間でのよい連携をつくる契機になればと思います。
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/content/article/2189-8545/23060/673