癌と化学療法

マイクロドーズ（MD）臨床試験やMD よりも投与量を増量した準薬効用量や薬効用量を含む早期探索的臨床試験は創薬開発を変革すると期待されている。厚生労働省から平成20 年6 月に公示されたMD 臨床試験ガイダンスおよび平成22年2月に公示されたICH-M3（R2）ガイダンスの早期探索的臨床試験について概説し，感染症やがんの治療薬の臨床開発への活用事例を紹介したい。特に分子イメージング研究の進展に伴いバイオマーカーをPET 薬剤によって画像化するイメージングバイオマーカーを有効性や安全性の評価に活用する数多くの成果が報告され，RI の利用による創薬開発に新たな分野が広がってきている。本総説では，PET分子イメージングを組み込んだ感染症やがんの薬剤開発の道筋を展望したい。

緩和ケアの基本概念は，近代のホスピスを歴史的源流として長い時間をかけて発展してきた。WHO は1989 年に最初の定義を明らかにして，2002年に定義を改定しているが，それら定義の共通点は，いずれも「苦痛を和らげQOL を改善する」ことに焦点が当てられていることである。緩和ケアは，生死にかかわる病気であれば本来どんな種類の病気に対しても，またその療養生活が短期か長期かにかかわらず，地域社会のすべての人々が平等に享受できるようにする必要がある。「基本緩和ケア」の提供は，生死にかかわる病気をもつ患者に接するすべての医療，看護，保健，福祉などの専門職の責任といえる。「専門緩和ケア」は，緩和ケアの基本原則に基づいて，集中的な臨床的トレーニング，系統的な知識と技能の習得，緩和ケアに関する教育支援のためのトレーニング，臨床研究のトレーニングなどを受けた専門職によって提供される。緩和ケアの医学と看護における専門性が確立されたことにより，学際的チームが様々な場所で専門緩和ケアを提供する医療システムが必要となっている。

今後がん患者数の増加が予想され，それとともに疼痛対策が重要な治療法になると考える。WHO 3 段階除痛ラダーを的確に理解し，運用することが基本的な対策となる。非オピオイド鎮痛薬のなかでcox-2 阻害剤の利点が評価されている。弱オピオイドにトラマドールが新薬として市販され，また貼付剤のフェンタニルに1日型の剤形が加わったことによって選択肢が広がった。鎮痛補助薬として，ガバペンチンとプレガバリンが使用可能となり，これまでより簡潔に鎮痛補助薬が使用可能になると思われる。鎮痛薬治療とともに多種専門科による集学的対応を行うことが求められる。

治療初期からの全人的な緩和ケアが推奨されており，その「心のケア」を担うのがサイコオンコロジーである。サイコオンコロジーは，精神と腫瘍の関係を明らかにする学問であるが，がんと心の関係を学際的に扱う学問であり，特に次の二つの側面が強調される。一つ目は，「がん」が患者の心理状態に与える影響を扱うものである。二つ目は，精神状態が，がんの予防や生存期間などの病状に影響を与えるか否かを扱うものである。実際，がん患者においては，精神症状が高頻度に認められるが，そのなかでも，自殺との関連で「うつ」が重要である。しかし，「うつ」は見逃されやすいという問題も抱えており，早期発見，早期治療が望まれる。

在宅緩和ケアは患者と家族のQOL を総合的にサポートするケアである。患者と家族の多様なニーズへの対応にはチームケアが有効である。多職種の連携によって，医療外のニーズへの対応ができ，同時に高度な医療水準の達成も在宅で実現される。ケアチームの調整役となるのがソーシャルワークである。在宅緩和ケアにおけるソーシャルワークの現場で要点となるのは時機を逃さない退院調整である。速やかな在宅への移行があって初めてQOL の高い状態での在宅での療養生活が可能になる。この療養生活は看取りのプロセスでもある。看取りのなかで，在宅緩和ケアは霊性（スピリチュアリティ）の領域にもかかわるが，その際に重要なのは，患者と家族とが交わす語りを聴きとめ，患者と家族の霊性を理解し，生かすことである。身体，心理，社会的，霊的な全人的なサポートの整備により，患者と家族は安心して退院できるようになる。

ストロンチウムを用いた骨転移に対する疼痛緩和療法では約71％の患者に対して，疼痛緩和薬の使用中止や減量など有効な効果が得られた。この効果は投与後約2 週間程度から始まり，投与後3 か月程度まで持続した。疼痛緩和効果は癌種によって差が認められ，乳癌や前立腺癌に比較して，肺癌の疼痛緩和効果は弱かった。主な副作用は骨髄抑制であったが，軽微なものにとどまった。ストロンチウム治療の場合，きちんとした適応を決めることが大切である。腎不全の患者やDICの患者は適応から外れる。軟部組織浸潤や根症状で痛みを呈する患者などは除外しなくてはならない。急速に症状が悪化する患者も効果が出現するまでの時間が得られないため除外の対象になる。今後ストロンチウムの適応は現在の末期状態での使用から，早期の化学療法との併用での使用に移行すべきだと考えられる。

infusion reaction の発現頻度と強さは，一般的に点滴速度が影響を与える可能性があると考えられており，trastuzumabの点滴投与時間は90 分以上と記載されている。一方，米国添付文書には術後補助療法においても2 回目以降は30分まで短縮可能とされている。そこで，術後補助療法におけるtrastuzumab 30 分点滴投与の安全性をプロスペクティブに検討した。対象: HER2 陽性乳癌18 例，年齢37〜65（中央値54）歳。方法:化学療法終了後，trastuzumab を初回投与時には8mg/kg を90 分以上かけて点滴し，2 回目以降は3 週間間隔で6 mg/kg を30 分かけて点滴静注する。結果: 30 分投与の回数は2〜17（中央値16）回で，初回投与時には軽度のinfusion reaction が2 例にみられたが，30 分投与ではinfusion reactionはみられず，投与後に軽度の皮疹が3 例に認められた。また心機能低下もみられなかった。考察: trastuzumab 術後補助療法において30 分点滴投与は安全であることが示唆され，外来で十分に管理可能であると考えられた。しかし，今後さらに症例数を増やして確認が必要と考えられる。

小牧市民病院では2008 年7 月にDPCを導入したことに伴い，経営改善の一環としてがん化学療法にかかわる薬剤費の見直しを図った。そのなかで制吐剤である5-HT3受容体拮抗剤に注目し，2008 年7 月〜2009 年6 月の期間に，注射剤から経口剤への変更，ジェネリック薬品への切り替えを試みた。これらの経済的効果を検討するために，2008 年4 月〜2009 年9 月の期間において，5-HT3受容体拮抗剤の使用件数，購入金額，1件当たりの平均薬剤費を調査・分析した。その結果，今回の変更により当院の5-HT3受容体拮抗剤にかかわる薬剤購入金額は大きく減少したが，その主たる要因は経口剤への変更であり，ジェネリック薬品への切り替えによる効果は副次的なものにとどまった。したがって，5-HT3受容体拮抗剤に関して，DPCにおける病院収支改善という観点からは，経口剤への変更が最優先される事案であると考えられた。

背景: 若年者の非局所進行非小細胞肺癌（NSCLC）に対する標準的治療がプラチナ併用療法であるのに対し，高齢者の非局所進行NSCLC に対する標準的治療は単剤療法である。また，高齢者のみを対象としたプラチナ製剤を含む2 剤併用療法の第ＩＩＩ相試験の報告は，いまだされていない。目的:高齢者に対するプラチナ併用療法の有用性を明らかにする。対象と方法: 2005 年1 月〜2008 年6 月までの間に化学療法が施行された75 歳以上の非局所進行NSCLC 76 症例のうち，初回gefitinib 治療を受けた11 症例を除いた65 症例を対象とし，これらを後ろ向きに解析し治療方法について検討した。結果:患者背景は，年齢中央値77（75〜83）歳，男性/女性: 51/14，病期ＩＩＩB/ＩＶ: 15/50，組織型Ad/Sq/other: 41/13/11，PS 0/1/2:14/44/7 であった。また，治療法では単剤療法（S群）が53 例，プラチナ併用療法（D群）は12 例であった。無増悪生存期間中央値および全生存期間は，PS 0〜1のみを対象とした解析においてもS 群とD群では明らかな差を認めず，無増悪生存期間中央値は107 vs 85 日，全生存期間中央値は270 vs 262 日であった。また両者では毒性についても大きな差を認めなかった。結語:プラチナ併用療法と単剤療法の比較において，効果・毒性の双方で明らかな差を認めなかった。

目的: 進行喉頭癌に対してわれわれは機能温存をめざし2001 年よりS-1/ nedaplatinでのconcurrent chemoradiotherapyを実施し，良好な成績を得たので報告する。対象: 2001 年〜2007 年までに昭和大学藤が丘病院および横浜労災病院を受診したT4 例を除く喉頭癌StageＩＩ以上の16 症例。組織型はすべて扁平上皮癌であった。結果: StageＩＩ症例3 例とＩＶ症例6 例ではすべてCR であり，喉頭温存率も100％であった。StageＩＩＩ症例は6 例（85％）がCR，1 例（15％）がPR で，喉頭温存率は85％であった。全体でみてみると16 例中CR 15 例（94％），PR 1 例（6％）であった。重篤な有害事象はgrade 3の好中球減少，血小板減少，皮膚炎であった。5年間の累積生存率は72％，疾患特異的生存率は92％であり非常に良好な成績であった。

背景: EGFR-TKI により非小細胞肺癌，特にEGFR 遺伝子変異を有する症例の生存期間は飛躍的に延長したが，その効果には限りがあり，その後の治療戦略は依然として大きな課題となっている。そのなか，EGFR-TKIの再投与による有効性の報告も散見されるが，臨床的な意義は明らかではない。方法:2004 年8 月〜2009 年8 月までに当院でgefitinib投与後に再燃し，EGFR-TKIが再投与された進行・再発非小細胞肺癌22 例（gefitinib 11 例，erlotinib 11 例）をretrospective に検討した。結果: gefitinib 再投与群で病勢コントロール可能であった症例は11 例中4 例であった。erlotinib 群では初回gefitinib投与にて病勢コントロールが得られた症例に対し，erlotinibの有効性が認められた。病勢コントロール率はそれぞれ，36，45％，生存期間中央値も212，292日と良好な成績であった。結語: 新規薬剤が実臨床に導入されるまで，EGFR-TKIの再投与は初回gefitinib投与により病勢を制御できた症例に対し，一つの治療戦略であると考えられた。

目的: 術後補助化学療法としてのTC（docetaxel（DOC)/cyclophosphamide（CPA））療法の忍容性を検討した。対象と方法: 2008 年1 月〜2010 年1 月までに中間リスク症例で術後補助化学療法としてTC 療法を当科で実施した原発乳癌16 例を対象とした。TC 療法は，DOC 75 mg/m2とCPA 600 mg/m2を3 週ごとに4 クール投与し，支持療法としてはgranisetron 3 mgとdexamethasone 16 mg を化学療法実施前に静注し，day 2〜3 にdexamethasone 8 mg の経口投与を行った。結果:完遂率はDOC 投与中にアレルギー様反応が認められた1 例において2 クール目途中で投与を中止したが，残りの15 例（94％）は予定どおり4 クールを完遂した。副作用はgrade 3/4 の有害事象は白血球，好中球，発熱性好中球減少などであり非血液毒性では認めなかった。結語: TC 療法は忍容性の高い治療法である。

ACTS-GC においてS-1 の有効性が証明されたことを踏まえ，当院におけるS-1 治療の実態を調査した。StageＩＩ，ＩＩＩ胃癌の術後に補助化学療法としてS-1 単剤を処方した47 例を対象とした。1 年間の服薬を継続できた症例は21 例（44.7％）であった。術後1 年の間により多くS-1 を内服した群が，有意差は認めなかったものの無再発生存期間は長い傾向にあった。今回の検討で，年齢と服薬コンプライアンスとの間に明らかな相関を認めず，胃癌患者の平均年齢の上昇を考慮すると，今後は高齢者に対する化学療法を積極的に検討しなければならないと考える。

われわれは2005 年9 月からestramustine phosphate投与後も治療抵抗性となったホルモン抵抗性前立腺癌22 例（年齢55〜81歳）を対象に，LH-RH agonistに加え，cisplatin 5 mg を週1 回点滴静注，UFT 300 mg/日，dexamethasone 1 mg/日を経口投与する内分泌化学療法を施行した。本療法開始時のPSA値は1.7〜215.1 ng/mL で，全例臨床的再燃例であり，うち局所再燃が11 例（全例に放射線治療施行），リンパ節転移が7 例に，骨転移が15 例に認められた。治療後の50％以上のPSA値の低下は22 例中16 例（72.7％）に認められた。死亡は9 例で，全例癌死であった。治療効果持続期間は11 か月，全生存期間の中央値は19 か月であった。副作用は重篤なものは認められず，本療法を終了した13 例の理由は全例病勢の進行によるもので，うち9 例はbest supportive careへ移行し，4 例はdocetaxelによる化学療法を行った。本療法は重篤な副作用がなく，QOLの維持に優れ，ホルモン療法抵抗性前立腺癌に対する治療として有用である。

昨今，医療従事者への抗がん薬曝露の健康影響に関する調査・研究が多く報告されている。抗がん薬曝露の影響として変異原性，催奇形性，発がん性が示唆されている。すでに欧米諸国では抗がん薬投与開始から投与終了後まで示されたガイドラインが確立されているが，国内では確立されておらず，施設ごとの基準において投与されているのが現状である。今回，抗がん薬に見立てた薬品を可視化することで，抗がん薬調製や投与管理のどのような場面でこぼれが起きているのか整理した。結果，看護師がふだん行っていたすべての過程で抗がん薬が漏出している現実が明らかになった。具体的には，調製での周囲への飛散や調製に使用した針の汚染，抗がん薬でプライミングすることによる周囲への汚染，抗がん薬投与終了後のボトル交換時，点滴ライン抜去での生理食塩水で管内を洗浄しなかった場合に漏出反応があった。今後の課題として，抗がん薬の投与管理において今回明らかになった問題点を防止できる方法の検討や評価を進めていく必要がある。また施設ごとの基準による投与管理のみならず，ガイドラインに基づいた投与管理を徹底することが抗がん薬曝露対策をする上で重要なことであり，米国がん看護学会（ONS）ガイドラインの日本語訳にとどまらず，日本における投与管理についてのガイドライン作成が望まれる。

今回われわれは，高齢者進行頭頸部癌に対し週1 回のdocetaxel（DOC）静注併用放射線療法を施行し，良好な結果を得られた1 症例を経験したので，その概要を報告する。症例は77 歳，男性。臨床診断は左側顎下腺癌。入院下に総線量66 Gyの放射線照射を施行し，照射に合わせて週1 回のDOC（10 mg/ m2）静注化学療法を計5 回施行。左側顎下部の腫瘍はほぼ消失したが，照射終了2 か月後のPET-CT による効果判定ではPR と判定しS-1 による化学療法を継続した。7コース終了2 か月後のPET-CT による効果判定ではCR が得られた。本療法は，全身状態などから手術が困難な高齢者進行頭頸部癌に対しても有用な治療法の一つであると考えられた。

症例は66 歳，男性。上腹部違和感にて近医を受診し，上部消化管内視鏡検査で食道に腫瘍を認め，当科へ紹介受診。生検時の病理検査で食道小細胞癌と診断され，精査加療目的に入院。入院時の生化学検査で低Na 血症を認めたため，精査したところsyndrome of inappropriate secretion of antidiuretic hormone（SIADH）と診断され，食道小細胞癌に伴う腫瘍随伴症候群と考えられた。またCT では，中部下部食道壁の肥厚と胸部および腹部リンパ節の腫大を認め，cT3cN4cM0 のstageＩＶa であったため組織型も考慮し，CDDP＋CPT-11 による全身化学療法を行った。3 コース施行後，診断後4 か月の時点でCT，内視鏡検査で腫瘍は消失し，完全寛解となった。また低Na 血症も改善し，SIADH も消失した。さらに1 コース追加し，計4 コース終了後は経過観察していたが，診断後7 か月目のCT，内視鏡検査で再発を認めた。その後，放射線照射＋paclitaxel，続いてCBDCA＋VP-16を行い，現在診断後16 か月で生存中である。

食道癌術後化学療法中にSIADH を来した1 例を経験した。患者は61 歳，男性。Ut 領域の食道癌に対し術前化学放射線療法（CDDP 70 mg/m2 day 1，5-FU 700 mg/m2 day 1〜4＋radiation 2 Gy/回）を2 コース施行後，2008 年7 月当科で胸部食道全摘，後縦隔経路胃管再建，3領域郭清を行った。11月，術後化学療法目的で当科へ入院した。入院6 日目より高用量CDDP/5-FU併用化学療法（CDDP 80 mg/m2 day 1，5-FU 800 mg/m2 day 1〜5）を開始した。化学療法開始初日より嘔気症状が出現し，dexamethasoneなどで対処するも嘔気症状が強く，本人，家族の希望で3 日目に中止となった。中止後 3 日目の血液生化学検査でNa 118 mEq/L と低下を認めた。腎機能異常，脱水を認めず，かつ，血漿浸透圧250 mOsm/kg（＜270 mOsm/kg），尿浸透圧576 mOsm/kg でありSIADHと診断した。

患者は73 歳，男性。主訴は嚥下困難。上部消化管内視鏡検査で食道胃接合部に腫瘍を認め，生検で低分化腺癌であった。胸腹部CT 検査で横隔膜浸潤を認め，StageＩＶの高度進行食道胃接合部癌と診断した。5-FU（350 mg/m2，24h 持続点滴静注，day 1〜5），nedaplatin（10 mg/body，1h 点滴静注，day 1〜5），docetaxel（40 mg/m2，3h 点滴静注，day 1）を放射線照射と同時に開始し，全放射線照射量は40 Gy（2 Gy/day，20 回）とした。治療終了後，腫瘍は著明に縮小し，抗腫瘍効果はRECISTに基づいてPR と判定した。壁側腹膜に転移を認めたが合併切除を行い，左開胸開腹下部食道・胃全摘術を施行した。切除標本の病理組織検査ではT3N2P1CY0，StageＩＶであった。術後経過は良好で軽快退院となった。その後は無治療で外来通院していたが，肝・脾・リンパ節転移が著明となり術後6 か月目に死亡した。

症例は71 歳，男性。便潜血陽性を主訴にて受診し，胃癌と診断された。術前CT検査および術中所見にて肝内転移を認め，胃全摘，胆嚢摘出術および肝部分切除術，マイクロ波焼灼術を行った。術後病理診断にて胃小細胞癌と診断されたため，補助化学療法として，carboplatin，epirubicin，etoposide，5-FU の化学療法を行った。grade 3 の白血球減少，顆粒球減少，grade 4 の血小板減少を認めたが，投与量を減量して継続し，計6 コース行った。術後4 年経過した現在，再発を認めていない。予後不良とされる胃小細胞癌に対しても，術後補助化学療法が有用であると考えられた。

化学療法が著効し，早期胃癌を重複したalphafetoprotein（AFP）産生胃癌の1 例を経験したので報告する。患者は73 歳，男性。体上部に1 型腫瘍および体下部前壁にも0-ＩＩa 型腫瘍を認めた。腹部CT では肝臓に多発性の転移巣を認めた。胃亜全摘術を施行し，病理診断にて1 型腫瘍はAFP陽性で，ＩＩa 型腫瘍はAFP陰性であった。術後S-1 の内服を開始し5 コース後，肝転移巣は画像上消失し，最大49,660 ng/mL まで異常高値であった血中AFP値も陰性化した。術後60 か月現在，再発の兆候を認めていない。S-1 が著効し，早期胃癌を伴ったAFP 産生胃癌の1 例を経験した。AFP 産生胃癌に対しては様々な治療法が報告されているが標準的なレジメは確立されておらず，またAFP産生胃癌と腺癌の併存はまれで，さらに肝転移が消失した貴重な症例であると思われ文献的考察を加え報告する。

われわれは感受性試験に基づき選択したレボフロキサシン（LVFX），ミノマイシン（MINO）にラベプラゾール（RPZ）を加えた3 剤を用いて除菌治療を行ったHelicobacter pylori（H.pylori）陽性mucosa-associated lymphoid tissue（MALT）リンパ腫の1 例を報告する。本症例はペニシリンアレルギーを有していたため，除菌レジメンに必ず含まれるアモキシシリン（AMPC）が使用できなかった。さらに当該症例から分離されたH.pyloriは一次，二次除菌治療で各々使用する抗菌剤であるクラリスロマイシン（CAM），メトロニダゾール（MNZ）のいずれにも耐性であった。ペニシリンアレルギーを有し，CAM，MNZ 両薬剤耐性のH.pylori 感染者に対する治療のオプションとしてMINO＋LVFX＋RPZ は有望なレジメンの一つになり得ると考える。

症例は75 歳，女性。胃癌を指摘され当院紹介。腹部CT 上，膵直接浸潤と著明な所属リンパ節転移が認められ，cT4N2M0，stageＩＶと診断した。術前補助化学療法としてS-1/CDDP 療法を2 コース施行後に，D2 郭清を伴う胃全摘術を施行した。病理所見では，胃・リンパ節ともに癌細胞は認められず，組織学的効果判定はGrade 3 で組織学的CR と判断した。術後補助療法として，S-1 を1 年間内服した。術後1 年4か月現在，無再発生存中である。

悪性腹膜中皮腫は早期診断が困難な上，有効な治療法が確立されていない。われわれはcisplatinとgemcitabineの併用化学療法が著効した1 例を経験したので報告する。症例は53 歳，男性。2006 年3 月初旬より腹部膨満感を自覚し，4月下旬に当院を受診した。初診時，著明な腹水貯留を認め，消化器癌の腹膜播種性転移，癌性腹膜炎を疑い，上部および下部消化管検査，胸腹部造影CT，FDG-PET を施行したが異常を認めず。診断目的にて腹腔鏡下腹膜生検を施行した。腹膜はびまん性に灰白色の小結節が散在し，病理学的検査にて立方状の腫瘍細胞が乳頭状増生を示し，腫瘍細胞はCalretinin 陽性，Ber-EP4 陰性を呈することより悪性腹膜中皮腫と診断した。治療としてcisplatin の経静脈投与とmitomycin C の腹腔内投与を施行したが効果はなく，cisplatin とgemcitabine 併用化学療法に変更したところ，著明な腫瘍マーカーの低下と腹水の消失を認め，外来での治療継続が可能となった。

症例は59 歳，男性。アスベスト曝露歴あり。大量の腹水貯留で受診した。腹水中のヒアルロン酸が10×10 4ng/mL 以上と高値のため，悪性腹膜中皮腫を疑ったが腹水細胞診およびガリウムシンチグラフィ，FDG-PET がいずれも陰性であった。腹腔鏡検査を行ったところ，腹腔内に白色の微細小結節が広く散布されていた。生検によりびまん性悪性腹膜中皮腫と診断された。腹腔内CDDP 投与により腹水は消失した。以後，全身化学療法を施行して1年間無再発生存していたが。その後胸膜中皮腫および肝転移が出現し，診断より1 年11 か月で永眠された。再燃経過中も腹水出現はみられず，腹腔内CDDP 投与は有効であった。

症例は初回手術時75 歳，女性。2003 年5 月にT4，N0: stageＩＶa 胆嚢癌に対し，肝S4a＋S5 切除，肝外胆管・右肝動脈合併切除術を行い術後補助療法としてUFT を投与した。約3 年後の2006 年6 月に腹膜播種再発を来したためS-1/gemcitabine（GEM）併用療法を開始したところ，腫瘍の縮小を認めた。2007 年7 月に腫瘍の増大を認めたが，単発のため手術を施行した。その後2008 年1 月に多発肺転移を認めS-1/GEM 併用療法を再開したところ，2009 年8 月に癌性腹膜炎で死亡するまで長期生存を得ることができた。胆嚢癌術後再発に対してS-1/GEM 併用療法を行い長期生存した症例は，われわれが検索した限りではこれまでに報告がなく，今後の臨床試験や症例の蓄積が望まれる。

症例は68 歳の男性で，検診の腹部US にて膵腫瘍を指摘され当科紹介となった。門脈浸潤および上腸間膜動脈周囲神経叢浸潤を伴う局所進行膵頭体部癌の診断であった。手術適応境界症例と判断し，術前にS-1 併用の加速過分割放射線療法（50 Gy）を施行した。効果判定では52％の腫瘍縮小を認め，PR であった。化学放射線療法終了2 か月後に亜全胃温存膵頭十二指腸切除術，門脈合併切除術を施行した。病理組織学的検査では中分化腺癌であり，腫瘍の辺縁部で特に間質の線維形成が著明であり，そのなかに少数の癌細胞が散在していた。門脈周囲には広範な線維性の間質が存在しており，門脈浸潤は認めなかった。切除断端および膵外神経叢への癌浸潤を認めず，癌細胞の遺残なし（R0）と診断した。術後合併症はなく経過し，術後補助化学療法としてS-1内服を継続中であり，術後12 か月の現在も無再発生存中である。

症例は55 歳，男性。膵頭部から十二指腸に浸潤する腫瘍に対し，2006 年8 月に幽門輪温存膵頭十二指腸切除術を施行した。病理検査では膵腺房細胞癌（StageＩＩＩ）であった。2 か月後の腹部CT で多発肝転移を認めたため，gemcitabine（1,400 mg/body，day 1，8，15/q4w）による全身化学療法を開始した。2007 年1 月のCTで腫瘍の増大を認めたためS-1 内服（100 mg/ body，day 1〜14/q3w）に変更したが，腫瘍は急激に増大しAFP値も著増した。そのため2007 年3 月からS-1 内服にCDDP（50 mg/body）の肝動注を追加した。肝動注の開始後から腫瘍は急速に縮小し，AFP 値も著減した。その後も外来通院による治療を継続し，肝転移判明から33 か月後に腫瘍の増大による肝不全で死亡するまで，ほとんどの期間を自宅で過ごし，就業も可能であった。S-1 併用CDDP 動注療法は，膵腺房細胞癌肝転移症例の予後延長とQOL の改善に有用である可能性が示唆された。

がん終末期における消化管閉塞患者の消化器症状に対するオクトレオチド酢酸塩（SMS201-995: 以下SMS）は，症状コントロールに大きく寄与し，緩和医療に欠かせない薬剤である。しかし，推奨されている持続皮下投与は， １．余命が短い患者の腹部に針を留置することに対する患者および家族の抵抗感， ２．ルートが増えることによる患者の可動性の制限， ３．針刺入部の炎症による発赤や硬結， ４．注入ポンプが必要となるなどの理由から，明和病院（以下当院）では経静脈投与としている。そこで，当院の3 種の経静脈投与法の効果についてレトロスペクティブに調査した。対象は15 症例。間欠点滴静脈内投与を受けた7 例中6 例（86％），持続静脈内投与を受けた4 例中2 例（50％），bolus静脈内投与を受けた4 例中1 例（25％）に有効症例を認めた。この結果からSMS の間欠点滴静脈内投与および持続静脈投与は有効かつ安全で，利便性に優れた投与法であり，持続皮下注におとらない投与法であると考えられた。

今回われわれは，FOLFIRI が著効したCEA 高値進行大腸癌症例を経験したので報告する。患者は56 歳，女性。市の検診にて便潜血陽性を指摘され，当院を受診。CF にてS 状結腸に2 型の腫瘍を認めたが，通過障害は認めなかった。しかしCEAが108 ng/mLと高値，CT にて子宮を含む他臓器浸潤が疑われ，術前診断StageＩＩＩ以上，広範囲切除を要する可能性があると考えられ，またCEA 高値は予後不良因子であり，機能温存などを考慮し術前化学療法を施行することとした。術前治療としてFOLFIRI を4 コース施行。CEA は4.6 ng/mL と正常範囲内となり，CF でＩＩc 様病変にまで縮小，周囲組織への浸潤像も消失したため，化学療法終了後4 週間目にS 状結腸切除術D3 を施行した。術後病理にて病変は粘膜下層病変にまで縮小しリンパ節への治療効果も認められ，術前治療によりdown staging が可能であった。術後経過良好にて術後第21 病日に退院。術後補助療法は施行しなかった。術後3 年経過した現在再発徴候は認めていない。

症例は64 歳，男性。下血を主訴に大腸内視鏡検査を施行し，直腸肛門部悪性黒色腫と診断した。明らかな遠隔転移なく，腹会陰式直腸切断術を施行した。壁深達度はsm，リンパ管，静脈侵襲陽性で，所属リンパ節に転移を認めた。術後のCT 検査で多発肝転移を認め，DAV療法を2 コース施行したところ肝転移巣は完全消失し，complete response（CR）と考えられた。術後1 年9か月，左鼠径ヘルニアに対して手術を施行した際，ヘルニア内容物に悪性黒色腫細胞を認め，再発の診断であった。しかし，その後のCT にて肝臓をはじめ腹腔内に異常所見を認めず，無再発生存中である。DAV 療法により直腸肛門部悪性黒色腫の肝転移に対してCR が得られた最初の報告例である。

症例は52 歳，女性。StageＩの高悪性度子宮内膜間質肉腫の診断にて腹式単純子宮全摘術・両側付属器摘出術を受けた後，約半年で腹腔内再発，肺転移を発症した。ifosfamide，adriamycin，cisplatin を用いた多剤併用療法（IAP 療法）を4コース施行した時点で再発巣，肺転移巣の著明な縮小を認めた。IAP療法が高悪性度子宮内膜間質肉腫に対する抗癌化学療法の選択肢の一つになり得ることが示唆された。

症例は68 歳，男性。2003 年7 月人間ドックにて左腎細胞癌を認め，9月25日に左根治的腎摘除術を施行。腫瘍径は約8×5 cm。病理診断は，RCC，clear cell type，grade 1，IFN-α＞β，v（＋），pT3bNxMxV1b，stageＩＩＩであった。2005年2 月CT で右肺転移（15×5 mm大）を認めた。3月24 日より遺伝子組換え型IFN-α（イントロンA）600×10 4単位週3回を投与開始し，37か月間は肺転移巣の増大はみられなかったが，2008 年5 月22 日胸部X線にて肺転移巣の増大を認めsorafenib 800 mg/day を開始した。2 か月後の胸部X線で病巣の増大を認め，さらに手足皮膚反応と血小板減少のためsorafenib投与中止となった。8 月胸部X線上増悪進み天然型IFN-α 600×10 4単位に変更。しかし，それでも増悪傾向が変わらないため10 月よりIL-2 70×10 4単位に変更するが，発熱，全身衰弱のため1か月ほどで再び天然型IFN-α に戻したところ病勢が好転し，2009年2 月からtegafur-uracil（UFT）300 mg/day を併用し，5 月ごろにPRになり7か月後には肺転移巣は96％縮小しPR を認めた。

症例は2006〜2008年に当科受診となった白血病症例のうちEuropean Group for the Immunological Characterization of Leukemia（EGIL）スコアによる診断基準を満たしたbiphenotypic acute leukemia（BAL）6 例。年齢中央値35 歳，男女比は5：1。発現している2 形質の型はB 細胞系＋骨髄系3 人，T細胞性＋骨髄系2 人，B 細胞＋T細胞が1 人。初回治療としてAMLに準じたプロトコールを施行した症例は4 例中2 例が非寛解，残る2 例が再発した。一方，ALLに準じたプロトコール施行例は2 例中2 例が寛解を得た。寛解後療法として4 例が造血幹細胞移植を受け，1 例のみ長期生存している。寛解導入にはALLに準じた化学療法の成績がよかった。しかし，全体では治療関連死亡が4例あり注意を要した。

目的: pirarubicin（THP）を静脈内投与した患者の血管痛の発現頻度，血管痛にかかわる要因を明らかにすることを目的に後方視的研究を行った。対象および方法: 2008 年4 月〜2009 年3 月の間でTHP-COP 療法を施行された症例の診療録より，THP の血管痛発現状況および血管痛を誘発させたと思われた因子を抽出し，解析した。結果:症例は61 例（男性31 例，女性30 例），総投与回数は229回であった。このうち血管痛の発現頻度は33回（14.4％）であった。血管痛発現に関与のある因子を明らかにするために多変量解析を行ったところ，投与方法，性別，THP の1回投与量，クール数で有意差がみられた。このなかで最も血管痛に関与している要因は投与方法（p＜0.0001）であり，THPのIV群では112回中6 回（5.4％）において血管痛が発現する一方で，DIV群では117 回中27 回（23.1％）において血管痛が発現しており，DIV群において血管痛の発現頻度が有意に高かった（p＜0.01）。結論: THP投与の際は血管痛の発現に注意が必要で，特にDIV群でその頻度は有意に高かった。

第9 回アジア臨床腫瘍学会学術集会は，岐阜大学名誉教授の佐治重豊先生を会長として20 年ぶりに日本で開催された。学術集会は景観の美しい岐阜長良川畔の岐阜グランドホテルで8月25〜27日の3 日間にわたり開かれ，1,000名近い参加者（日本を含めアジア各国から）があり，連日活発な討論が繰り広げられた。学会のメインテーマは「Talk to the world wide from Asia」で，“Multidisciplinary Treatment for Asian Cancer Patients”を副題として企画された。このたびの日本における学術集会は，今後もアジアの癌治療のいっそうの発展を期待できる意味においても極めて大きな意義を有するものと考えられる。