産業看護

　ふだん何気なく実施している健康診断でも判断ミスでトラブルにならないよう注意して実施しなければなりません．一般健康診断，特殊健康診断のすべてを参考文献1 に記載していますが，ここではそのポイントを記載するにとどめます．

　弊社は健保組合と共同で2008 年4 月健康支援センターウェルポ（以下ウェルポ）を立ち上げました（図１）．特定健診・特定保健指導の開始と時を同じくしましたが，メタボリックシンドローム対策のみならず，癌の早期発見も含めて，従業員の自立的な健康づくりのシンボル的施設として稼動を始めました．本稿ではウェルポを含めた弊社の健康づくりシステム全般と基本的な考え方をお示しします．

　集団へのアプローチには，対個人支援では体験できないような相互作用がもたらされる効果があります．そのなかで生まれた仲間意識は，共通の目的や立場を通して，お互いの成員同士が成長していくきっかけとなります．　2007 年9 月から08 年1 月の期間に日本看護協会（JNA）主催の生活習慣病予防モデル事業に参加しました．JNA の展開するグループ支援モデルは小集団による共同学習を通して，「問題の発見と深化」をねらい「無自覚の問題」を自覚させる効果を目的としています．このグループアプローチモデルの体験を交え，集団へのアプローチの実践報告について述べます．

　働く人々の健康支援において健康診断のフォローアップは基本かつ最も重要な活動であると言えますが，専属の産業保健スタッフがいない中小規模事業場では自主的な実施が困難であり，企業外の専門機関からの支援が中心となります．このような中小規模事業場（とくに小規模事業場と呼ばれる従業員50 人未満の事業場）では，専属スタッフの不在ゆえに安全衛生に関する経営者の考えが従業員の健康管理にダイレクトに影響するため，支援を行うにしても，まずは経営者の理解と協力を得ることが重要になってきます．　そこで今回は，産業保健活動の推進においてさまざまな制約がある中小規模事業場において，企業外の立場からいかに経営者を巻き込んだ効果的な健康診断フォローアップ（以下，健診フォロー）を実施するか，筆者の企業外労働衛生機関での活動経験や同じ立場にある産業看護職の方々に実施したインタビューなどを基に考えていきたいと思います．なおここでは，便宜上，安全衛生に関する裁量権を持つ担当者も含めて経営者とて表現させていただきます．

　産業看護職は，定期健康診断，職場巡回などで健康問題を持った労働者に早期に適切な情報を提示できるという立場にあります．この立場を効果的に活用し予防にかかわることが要請されていており，労働者の健康状態の改善増進への貢献が役割命題でもあります．昨今多くの理論，ツール，技術が開発され，産業看護職の能力向上に役立っています．こうした構造化され一般化された理論，ツール，技術の習得を，即実践力の向上につなげるということが産業看護職の課題であり，そのための継続的なスキルアップが不可欠となっています．こうした理論，ツール，技術の多くは「ああすれば相手はこんなふうに変化する」という公式に代表される明快な因果関係に立脚した自然科学的な方法論を基盤としています．その結果，産業看護職は，理論，ツール，技術を共有し，共通言語で会話できるようになり，さらなる発展につながる入り口を見つけたことになりました．こうした標準化された理論，ツール，技術を補強するものとして自己と他者の間に生き生きとした関係を創出し，自己理解と気づき，自発性，親密性を促進する方法として交流分析理論を活用したコミュニケーション技術について考えてみたいと思います．

　メタボリックシンドロームに着目して行う保健指導の目的は，対象者の体重，とくに内臓脂肪を減らすことにより長期的に糖尿病等の生活習慣病有病者・予備群を減少させることです1）．　メタボリックシンドロームを改善するためには，標準体重まで体重を10 .20kg も減らす必要はありません．内臓脂肪は代謝回転が速いため減りやすく，数kg の体重減少で内臓脂肪の減少，血清中性脂肪値低下の効果を期待できます．　体重を減らすには，エネルギー摂取量（IN）よりエネルギー消費量（OUT）を大きくして，エネルギー収支バランスをマイナスにします（IN＜ OUT）．エネルギー摂取量（IN）を減らす方法として「食事」，エネルギー消費量（OUT）を増やす方法として「身体活動」，この2 つは体重減少の両輪となります．ここでは，保健指導に必要な栄養の知識として，食事の面から栄養素・食生活・健康状態の関係と，エネルギー摂取「量」のみでなく「質」をとらえる栄養アセスメントについて解説します．

　①視覚系，②内耳（三半規管）を中心とする前庭迷路系，③深部感覚系の感覚受容器系から入力される情報を，大脳，小脳などの中枢で統合し，平衡・姿勢に関する感覚を保っている．そして，運動効果器である眼，四肢，体幹の筋肉に指令を出し，身体の平衡，姿勢の保持，円滑な運動を行っている．この平衡・姿勢に関する感覚の不統合によって感じる感覚をめまいと言っている．　しかし，めまいといっても，その訴える内容は，目・天井が回る，頭がふらふらする，体のバランスが崩れる，目の前が暗くなる，気が遠くなる，失神など多様であり，時に悪心，嘔吐，冷汗などをめまいと表現することもある．

　保健面接は，専門職として対象者と健康に関する内容について目的を持って意図的に進めます．保健面接では，対象者の主体性を尊重し相手を中心としたかかわりをもちながら，相手の話したいことを聴き反応を返すことで相手の内面を推察し，問題を理解して，その解決に向けて支援します．　保健面接は，対象者との会話により進められますが，対象者を中心として相手の話したいことを聴くことは，相手の話すままに聴き続けることではありません．産業看護職は，対象者とのかかわりから真の問題を理解することに努め，その解決への見通しを持ちながら，支援しなければなりません．そして，その見通しの目指すところは対象者の労働と健康の調和を取ることであり，それを通じて対象者のQOL の向上につなげていくことです．

　日ごろから物事に対して真摯な態度で臨み，興味を持ち，なぜだろうと疑問を感じることに向き合いながら，いろいろな人と話したり，自分で考えたりすることから研究テーマが見つかってきます．なぜだろうと思うことをそのままにせずに，メモをとる習慣をつけましょう．　メモとはアイデアや情報，気づきなどを書き付けて，なくなってしまわないように囲い込むインプット（入力作業）であり，内に囲まれた情報やエネルギーは，外に流れ出そうとする性質があると言われています．自分のなかでもやもやとしたものに気がついたときに，それを言葉にして他の人に話すことや，他の人に話した結果や自分で考えたことをメモにして残すことが大切になります．それらのバラバラのメモが研究の芽となるのです．日々，インプットしたものは研究としてアウトプットされ，自分と世の中のために役立つのです．

　ステップ1 では，情報管理の基礎知識として，社会的な動向をはじめ，産業看護職の活動で法規・倫理の面から対応，考慮すべきことを紹介しました．ステップ2 では，具体的な管理方法について確認します．

「コミュニケーションをしてください」と言われたら，みなさんは何を考えますか？「まず，何を話そうか？」と考え込んでしまい，誰か話そうとしている人はいるだろうかと，周りの様子に気を使い，聞く態勢に入る人は少ないのではないでしょうか？コミュニケーションとは言葉のキャッチボールに例えられるように，話すこととその話を聞くことの両方から成り立ち，話し手だけで成り立つものでないことは重々承知していますが，コミュニケーションしてくださいと言われると，どうしても話すことに意識が行ってしまうのではないでしょうか．　これには，私たちは書き方や話し方ばかりを教わってきて，社会人になってからも，報告をする，連絡をする，相談をするという「ほうれんそう」が大切と言われ，プレゼンテーション力が高い人，自分の考えをきちっと述べられる人が求められることが大いに関係しています．私たちは，黙っていると何を考えているかわからないと評価が悪くなりますし，よく聞くための方法はあまり習ってきていません．そのうえ，人は，話をすることにより癒されるので，たとえコーチといえども話すことが好きであるのは変わりません．聞き上手と言われている人でも同じようです．だからこそ，コーチはまず「聞く」ことを学び，「聞く」練習をすることが重要になります．

　交通運輸業における社会的使命は安全輸送の確保であり，この土台となるのが乗務員の健康です．西鉄人事サービス株式会社は，西日本鉄道株式会社をはじめグループ会社の健康管理を受託しています．まず，西日本鉄道株式会社の概要ですが，本社を福岡市に置き，おもな業種は自動車事業，鉄道事業，国際物流事業，不動産業など，多岐にわたる事業を展開しています．　今回は西日本鉄道株式会社のなかでも自動車事業部門と分社化され設立されたグループバス会社（以下，西鉄バスグループ）での健康管理の取り組みについて紹介します．

　現在100 年に一度と言われる経済不況のなか，労働者を取り巻く環境はますます厳しさを増しており，心身の健康が侵されやすくなっています．働く人々の健康障害の予防と健康の保持増進を目指すためには，医療・保健の専門家としての知識・スキルを備えていることは当然ですが，それ以上に労働者，事業者それぞれの異なる立場を理解したうえで，その職場の現状，労働者の心身の状態や勤務条件など，現場を取り巻く状況を広くとらえることが大切になります．近年，雇用形態の変化により，全てというわけにはいかなくなりましたが，産業看護職の強みは対象である従業員と長期間にわたって付き合えることにあると思います．その強みを生かして，従業員や職場との信頼関係を構築しつつ，働く人の労働と健康の調和を図ることが，効果的な産業保健活動を進めるための基本だと思います．

　近年，働く人々を取り巻く環境は，厳しさを増している．とくに，日本の経済状況は，リーマンショック以降，世界需要の同時かつ大規模な減少に見舞われ，生産の低下，雇用状況の悪化，所得低下など，かつてない速さで景気が悪化している．この状況は，当面続くという専門家の見通しのなか，警察庁は金融危機をきっかけとする不況で自殺者数が増加する可能性があるため，月ごとの人数公表を決定するという対応を取った．　このように，社会経済情勢は，働く人々の健康状況に大きく影響している．そこで，今回は，平成20 年10 月に発表された労働者の健康状況調査を紹介し，近年の働く人々の健康状況をひもときたい．

　近年日本の労働者の自殺者数は8,000 〜 9,000 人/ 年と高止まりの状態であり，メンタルヘルス休職者は上場企業1 社当たりの平均9.5 人，全従業員に対する比率は平均0.5％です．うつ病や自殺の増加といった，メンタルヘルスの問題はますます企業の健康管理上の重要課題となっています．2005 年労働安全衛生法1）の労働政策審議会の建議においても，メンタルヘルス対策の適切かつ有効な実施を図るため，メンタルヘルス教育の実施，相談体制の整備，外部機関の活用等について，法律に基づく指針を明確にしました．しかし，労働条件が比較的厳しいと考えられる中規模事業所では，メンタルヘルス対策をまったく実施していないのが現状です．