産業看護

もともとは脳神経外科病棟に看護師として7 年間勤務．病棟で患者さんに接するたびに「こんなことになる前に予防できていれば」と，助産師になるという目標を変更，保健師を志した．自身も癌を患うなど，身をもって体験した予防の重要性を仕事に生かす．「看護職の仕事は，一人の力ではできませんでした．仕事を全うするためには，協力してもらえる家族がいることが絶対条件だと思っています．とはいえ，私の夫の場合，何も言わないことも理解のひとつの証と思っていましたが（笑）」．と，仕事と家庭の両立のコツを話す．すでに結婚した長女は26 歳．3 人の子どもを育てながら自己研鑽を続け，職場では新しい健康管理システムの構築に積極的に取り組んできたスーパーウーマンである

　精神疾患により休業した労働者が職場復帰することは，労働者にとっては労働生活のみならず人生上の重大な出来事ですが，事業者にとっても有用な人材確保につながる重要な関心事です．したがって，円滑な職場復帰を果すことは双方に有益であり，産業保健スタッフにはそのための支援が期待されています．　職場復帰支援では対象者や職場状況などに応じた対応が求められますが，どの事例でも基本を押さえておくことが大切です．ここでは，その基本について概説します．

　当社は広島県に拠点を置く，従業員数約22,000人（男女比9：1），平均年齢39.3 歳（2009.3 月現在）の自動車製造会社です．専門スタッフは産業医9 名（常勤5 名，精神科医非常勤1 名，3 拠点に非常勤3 名）と保健師27 名で，一部関連会社を含む約25,000 人のメンタルヘルス関連の相談や復職支援を担当しています．健康診断やメタボリック対策に追われるなかでのメンタルヘルス対応は，課題も多く，悩むことのほうが多いのが現実です．そんな保健師活動の実際について紹介します．

　富士通は，1935 年に通信機器のメーカーとしてスタートし，通信システム，情報システムおよび電子デバイスの製造・販売ならびにこれらに関するサービスの提供を行っています．従業員数は26,351 名，関連会社も含めると富士通グループとして17 万5,422 名が，国内・海外に在籍しています．　社員一人ひとりがどのように行動すべきか，理念・指針・規範を示した「FUJITSU Way」には，「社員は富士通グループの最大の財産であり，多様性を尊重しつつ，成長を支援すること」と明記されています．さらに会社として，「個人の生活と仕事の調和に配慮し，活力ある企業風土づくりを行う」，「安全・快適に働くことができる職場環境を提供」などが掲げられ，私たち産業看護職も，社員が健康で活力を持ち仕事ができるよう，日々支援に努めています．

　近年の経済不況の影響を受け，雇用環境は厳しさを増しています．こうした社会情勢の変化により，メンタルヘルス不調者は増加の傾向にあり，先行き不透明な社会に不安を感じる労働者も少なくありません．　弊社においては，2000 年に策定された「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」に基づき，心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援を実施しています．しかし，メンタルヘルス不調者が増えるにつれ，順調に回復できないケースや再燃・再発を繰り返すケースが増えてきました．　本稿では，職場復帰支援における現状での問題点と，自社の職場復帰支援システムについて述べたいと思います．

　当院は2003 年8 月に開業しました．受診者は，東京のオフィス街に位置しているという地域性もあり，ホワイトカラーが全体の9 割以上を占めています．ICD-10 診断では，気分障害と神経症性障害が全体の9 割を占めています．　当初，当院では休職して自宅での休養を十分にとった後に復職しても再休職する者が多く，安全な復職を確認する手段の確立が緊急の課題でした．そこで，2005 年1 月，うつ病・不安障害により休職中の者を対象とし，職場復帰を円滑にすることを目的としたリハビリテーションプログラム（リワーク・カレッジ.）を開始する流れとなりました．その後，2007 年12 月にはプログラムを改新し，“復職支援マネジメントプログラム−虎ノ門（以下，RAMP-T と略す）”を始動しています1，2）．

　前号でも紹介しましたが，労働安全衛生マネジメントシステムとは，経営トップの安全衛生方針の表明のもと，リスクアセスメントを行い，これらに基づいて，安全衛生目標を設定し，安全衛生計画の作成，実施，評価および改善（PDCA：Plan-Do-Check-Action）を適切かつ継続的に実施していくものです．このマネジメントシステムの導入・構築により，事業場の安全衛生水準がスパイラルアップしていくものと期待されています．

　2003 年2 月に起きたJR 西日本山陽新幹線の運転士居眠り事故により，睡眠時無呼吸症候群が一躍脚光を浴び，睡眠障害に対する関心が高まるとともにその社会的側面から産業保健における重要性が広く認識されるようになった．1992 年米国議会へ提出された報告書Wake Up America において，睡眠障害の社会的・経済的損失が1,500 億ドルにものぼることが指摘されている．24 時間型社会のなかで働く人々においては，慢性的な睡眠不足が労働災害や健康障害にも発展している．本稿においては， 睡眠障害国際分類第2 版（ICSD-2）2005 1）に基づき，産業保健活動において考慮すべき睡眠障害の概要とその対策について述べたい．

　保健面接では，相手の話の真意を理解し問題を捉え，その解決に向けて支援します．そして，産業看護職はそうできるように相手に働きかけていきます．今回は，そのための技法を紹介します．

　データ（情報）はある目的をもって収集され，分析・利用されます．研究に取り掛かる際は研究目的を明らかにし，研究計画書，研究デザインを作成し，その研究目的に沿ったデータ（情報）を集め，分析し，結果，結論を導き，一般化，普遍化へと進めます．　データ収集のおもなポイントとしては，　㈰研究目的に沿っていること　　 ㈪必要かつ充分なデータ数（標本と母集団の概念，統計学的検定に耐えうる数）であること　　 ㈫データが適切であること（標本抽出法・収集手順，測定用具・測定器具の信頼性，妥当性など）　と考えますが，調査研究例（量的研究）を例示しながら述べてゆきます．　

　これまで紹介してきた基礎知識と管理方法をもとに情報管理の次のステップ「情報の活用」について，その効果を踏まえ看護過程の視点から求められる能力，個人へのケアでの留意事項を考えていきましょう．

　生活習慣の保健指導には，条件づけといわれるような手続きで行動の変容が期待される「行動療法」のアプローチは有用であり，産業看護の領域で活用される場面が多いのではないかと思います．今回は「行動療法」について説明することにします．