産業看護

学生時代，「枠にはまった仕事のほうが向いているんじゃないか」と指導教官から保健所への就職をすすめられたという．そんなとき見学にいった当時の株式会社東芝 三重工場の保健師，中川祐子さん（本誌編集同人）の活躍の様子に感激し，「こんな仕事がしたい！」と，卒後すぐにこの道に入って28 年．当初は右も左もわからず先輩看護職もいなかったため戸惑う河南さんに，当時の産業医が「すばらしい方がいるので見学させてもらいなさい」と，同じ会社の川崎工場に実習に出してくれた．そこで出会ったのが四日市看護医療大学学長の河野啓子先生（

　「労働安全衛生マネジメントシステム（OHSMS）に関する指針」が平成11（1999）年に制定され，その後平成18（2006）年に改定されて現在に至っています．それまでも熟練した担当者の経験の伝承により，わが国の安全衛生水準は時代に沿って発展してきました．しかし，時代の変化にともない，わが国の多くの企業もグローバル化の影響を受け，海外との取引のなかでOHSMS の導入が必要となりました．　旭硝子京浜工場はOHSMS の構築をいち早く開始し，平成12（2000）年の4 月に第三者承認を日本国内の製造業で初め

　2003 年SARS（重症急性呼吸器症候群）の流行は，社内危機管理委員会の事務局，産業医，保健師である私にとって経験したことのないできごとでした．しかし，漠然とですが，社内の対策立案の必要性を感じ，そのときに初めて「未知の感染症」は，企業にとってのリスクであると認識したことを覚えています．　2005 年には，鳥インフルエンザA（H5N1）ウイルスが変異し新型インフルエンザウイルスになる可能性があるとされ，SARS 流行時の経験を生かし，当社でも鳥インフルエンザA（H5N1）対策の検討が始まりました．その後，危機管理担当役員をリーダーに，経営層を交えたワーキングチームが立ち上がり，新型インフルエンザA（H5N1）対策としての事業継続計画などの検討が本格的に始まりました．事務局に健康管理グループリーダー，メンバーに産業医が入ることで，産業保健スタッフとしての意見を反映させることができました．2009 年5 月には当初危惧されていたH5N1型ではなく，H1N1 型のインフルエンザの流行が国内でも始まり，想定していたH5N1 型のような強毒性ではありませんが，ほとんどの人が免疫を持っていないため感染拡大の可能性が高く，引き続き同ワーキングチームを中心に新型インフルエンザA（H1N1．以下，新型インフルエンザ）対策を検討しました．　本稿では，対策のなかでも産業保健スタッフがおもにかかわったものを紹介します．

　当協会は昭和47（1972）年，労働安全衛生法が独立法になったことを機に，労働衛生機関として再スタートしました．翌48 年に保健相談事業が開設され，看護職がいない事業場に対し，衛生管理の技術的支援事業を展開しています．当時は，一般的に保健指導や事後指導はほとんどがサービスでしたが，当協会では当初から保健相談事業を有料でスタートし，現在に至っています．　近年は小規模事業場から大規模事業場まで，さまざまな健康管理サポートの依頼をいただいています．当協会では，事業場専任保健師を置き，年間を通して健康管理のサポート支援を提供しています．事業場産業保健スタッフの立場で活動し，産業医，人事労務，衛生担当者と連携して，職場巡回，事後指導，復職支援，長時間残業者・高ストレス者相談など実施しています．また，安全衛生体制が整っている事業場からの部分的な健康管理，たとえば事後指導のみといった単発依頼もあり，対応しています．支援スタイルは，専任保健師が訪問する形や，当協会に来所する形など，多様な事業場実態に合わせたスタイルで行っています．今回は，対象数の多い中小事業場で行っている産業保健活動を，リスクアセスメント・リスクマネジメントの視点から見直し，まとめましたので，ここで述べたいと思います．

　東芝グループは1875 年（明治8 年）に創業し，2009 年3 月末現在では，東芝および国内外の連結子会社（538 社，約20 万人）により構成されています．東芝グループの使命は，お客様にまだ見ぬ感動や驚きを次々とお届けし，社会の安心と安全を支え続けていくことであり，「人を大切にします」「豊かな価値を創造します」「社会に貢献します」という経営理念に基づき，「地球内企業」として世界各国の文化や慣習を尊重しながら，エレクトロニクスやエネルギー分野を中心に事業活動を展開しています．また，すべての事業活動において，生命・安全・法令遵守を最優先し，グループを挙げて「安全で快適な職場環境づくりと心身の健康保持増進」を推進，安全健康を経営の最重要課題として掲げています（図1）．　産業保健においても，全国事業場産業保健スタッフ（産業医，保健師など）を組織化し，方針，施策，能力，制度・システムの共通化，均一化を推進し，従業員が十分に能力を発揮できるよう全力を尽くしています．

　一般の方が肝炎や肝硬変という言葉でまず思い浮かべるのはアルコールとの関連だと思います．確かに欧米諸国では，肝硬変の約80％近くがアルコール性肝硬変で占められており，肝硬変とアルコールは非常に密接な関連を持っていますが，わが国では肝硬変の原因としてC 型が70 〜 75％，B 型が10 〜 15％と約80％以上は肝炎ウイルスに起因しています．　B 型に関しては，母子間感染からB 型キャリアが出現するのを防ぐため，厚生省は1985 年から母子感染防止事業を開始し，1986 年出生の新生児からHBIG（抗HBs 人免疫グロブリン）およびB 型肝炎ワクチンを実施しています．この感染防止措置のため，近い将来，日本においてはB 型キャリアが大幅に減ることが予測されます．　C 型は輸血や針刺し事故，覚醒剤注射の回し打ち，刺青などによって感染します．過去には輸血による感染が圧倒的に多かったのですが，先進国では検査体制が確立したため，輸血による感染ルートは大幅に減っています．ただB 型のキャリアの成立が3 〜 4 歳くらいのまだ免疫能が十分できない小児期での感染であるのに対して，C 型は正常な免疫能を有する成人になってからの感染でも30％はウイルスが消失しますが，残りの70％はキャリア化するという厄介さがあります．現在の日本のHCV（C 型肝炎ウイルス）感染者数は約200万人，世界中では1 億7,000 万人（世界人口の3％近く）のキャリアが存在しています．今後，上記の感染ルートを徹底的に減らすことができれば，世界中でC 型キャリアは大幅に減少すると考えられます．その後は日本でも，肝臓の病気はアルコール性肝障害が中心になると予測されます．

　産業看護職が行う保健面接にはさまざまな場面がありますが，どの場面においても保健面接に臨む産業看護職の基本姿勢は変わりません．しかし，保健面接ではその内容にふさわしい対応があり，それぞれの状況に応じたかかわりの留意点があります．とくに，対象者との面接の始め方は，その後のかかわり方に影響してきますので，重要なポイントのひとつとなります．今回は対象者との出会い方に合わせた面接の始め方を紹介します．

　結果とは，研究の目的に合わせ，研究方法の各プロセス（情報収集，データの解析など）を経てたどり着いた成果物です．たくさんの数値や分析データのなかから，当初の目的・仮説に基づいた分析結果のみが研究の結果です．たくさんの分析データが出ることで何を求めていたのか，目的を見失いがちですが，大切なのは研究目的からずれないことです．記述の方法として，事実を中心に簡潔にまとめ，余分な意見・感想をくどくど書くのは避けます．ここでもおもに量的研究（質的研究に対して）を中心に述べていきます．表にできるものは表に，表あるいは図にしたほうがよいものは表や図に分かりやすく表すことが必要です．その表や図の重要なポイントはきちんと文章で記述しますが，すべての数字を並べることは不要で，目的に沿った重要な結果数字については記述が必要です．

　産業保健情報活用術では，産業保健活動で用いられる，あるいは専門職，担当職としての必要な知識情報の収集から整理，活用にあたっての考え方や実践法について解説します．情報は，これに基づいて現状の評価，将来の予測，とるべき行動の判断を行うためのものです．もちろん，知識情報自体が文化となり，また，人生を豊かにするものでもあります．　情報は「活用」を前提として集め，利用できるように管理するものです．このための一連のプロセスを整理して，以下のように「情報を求める」，「情報を集める・整理する」，「情報を活かす：集計，統計，分析」，「情報から創造する：解析する，考える，まとめる」，「情報を守る整理術」，「情報活用に関わる技能と専門職」の6 回にわたって解説します．なお，情報に関するセキュリティーについては，すでに前巻「3 ステップでわかる・使える情報管理　基礎編」（2009 年3，4 号）で解説されているので，ここでは詳解しません．

　統計学は看護・保健の分野を含めて，すべての研究分野で使用されています. 現在は，看護教育の高度化，看護研究の推進などが叫ばれており，統計学の基礎知識や分析技術の習得は必須条件となっています. また，産業看護の業務を日常的に行っている皆さんは，デ.タの集計，解析，報告書の作成に日常的に統計を使用されていると思います. 産業看護の現場では，働く人々の健康に関する多くのデ.タが蓄積されています. このデ.タは「宝の山」です．そのデ.タを「宝」にするか「単なるデ.タ」として保管してしまうかは，産業保健・看護の担当者の力量次第です．　本講座は，難しく，難解であると思われている統計学をできるだけ理解しやすく，また，産業看護の実践に役立たせることを願って，連載していきたいと思います．

　日本産業衛生学会産業心理技術研究会のメンバーによる「産業臨床心理学入門〜産業心理臨床の理論と技法〜」をお届けしてきましたが，今月号でシリーズが完結いたします．産業保健活動にかかわる産業看護職・衛生管理者等の皆様に役立つシリーズになることを目指してまいりましたが，いかがでしたでしょうか．　さて，最終回は精神分析理論についてです．

　7 〜 9 月の実質GDP 成長率が2 期連続でプラスとなった．しかし，雇用情勢は最悪状況を抜け出したとは感じられない．賃金もボーナスも，下がる話はよく聞くが，上がったというのはまれにしか聞くことがない．来年春の卒業予定者の就職内定率も大幅に悪化しており，まだまだ雇用不安はなくなりそうもない．　総務省が10 月下旬に発表した9 月分の労働力調査によれば，完全失業率が5.3％と前月の5.5％から0.2 ポイント改善したとある．しかしながら，その数値は季節的な要因を除去するために加工した値であり，完全失業者数は季節調整前の実際の数値では11 カ月連続して増加，失業率も昨年10 月の3.8％を底に11 カ月一貫して上昇し今年の9 月も前月比で0.1％上昇しているのである．　その完全失業率を男女別に見ると，昨年の秋以降は男女ともに上昇傾向が続いたのだが，男性は7 月にピークで6.1％，女性は5.1％となっており，男性のほうが上下動は激しくなっている．今回は女性の雇用について考えていきたい．