癌と化学療法

Abstract

日本の医療保険制度は，「全ての人が必要な医療サービスを金銭的な困難なく享受できる」というユニバーサル・ヘルス・カバレッジの理想に近いものとして世界でも評価されてきた。しかしながら，高齢化や高額な抗がん剤などの出現により，その財政は圧迫され，現行の医療制度の維持が脅かされている。なかでもオプジーボは，使用すれば日本の医療制度が崩壊するかもしれないと報じられ，大きな議論を呼んだ。日本と同じような公的医療保険制度を有する諸外国では，医療技術の保険償還や償還価格の決定に医療技術評価を導入している。英国では，英国国立医療技術評価機構（NICE）が増分費用効果比を用いて費用対効果を評価している。日本も医療技術評価の試行的導入が決定し，2016 年度からその試みが始まっている。しかし，費用対効果評価の利用は日本と英国で異なっており，英国は保険償還と償還価格両方の決定に利用するのに対し，日本では償還価格の決定のみにとどまっている。日本に費用対効果評価を導入すれば患者の医薬品医療機器へのアクセスを阻害する可能性があるとの批判もある。しかしながら，費用対効果評価は増大しつづける日本の医療費への対策であり，これによって持続的な医療保険制度の維持が可能となり，ひいては患者の必要な医薬品へのアクセスを担保することになるのである。