癌と化学療法

「がん対策推進基本計画」の全体目標として掲げられた“10 年以内に，75 歳未満の年齢調整死亡率の20％減少”について，その試算の根拠を公開されている資料に基づいて紹介するとともに，その達成可能性について私見を記した。試算については，2015年までの10 年間で10％の自然減少が見込まれ，これに喫煙率の半減（1.6％減），がん検診受診率50％（4.0％減），がん医療の均てん化（4.7％減）が，がん対策を総合的に推進することにより実現できれば，各々1.6％，4.0％，4.7％の減少が加わり，20％減少が達成されるとしている。いずれもハードルは高く，たばこ税の大幅値上げや職場・公共的施設内の禁煙，検診受診の法制化，医療制度の改革などの社会環境の劇的な変革なしには達成は困難であろう。一方で，2000 年を起点とした死亡率は5 年間で約10％減少している現状があり，何もしなくても20％減少が達成される可能性もある。

多分割照射法は，頭頸部癌の放射線治療での有用性は臨床試験およびそのメタアナリシス解析で確立している。その理論は分割照射法を基礎に発展してきたもので，分割線量を小さくして至適な間隔で1日複数回照射することにより，晩期有害事象を増加させずに線量を増加することが可能であるため，腫瘍の局所制御率の向上が期待できる。多分割照射法の放射線生物学的な理論を理解することは，多分割照射法を臨床応用やその効果および副作用の理解や解釈する上で重要である。

多分割照射法では，放射線生物学的には二つの異なった概念がその理論的根拠になっている。一つは低線量では細胞の回復能力が晩期組織反応のほうが早期組織反応より大きいことで，過分割照射法はこのことに基づいている。もう一つは腫瘍幹細胞の増殖速度が治療期間中の後半に著しく加速されることで，これを克服するために加速分割照射法が提唱された。上記の二つの概念は独立した現象であり，線量分割法によっては，両方の線量分割法の要素が含まれる場合もあると考えられる。これらの照射法の臨床における効果は，照射期間中の腫瘍細胞の再増殖を考慮した放射線生物学モデル（分割照射のL-Q モデル）によりある程度は予測可能である。しかし，これらのモデルは未解明な数値を前提条件として使用しているし，実際の臨床の条件に比べ単純化されているので，注意が必要である。特に多分割照射と化学療法の同時併用するような場合は，単純化した放射線生物学モデルで予測することは困難である。したがって，その有効性の検証には慎重に計画されたランダマイズ試験が必要である。

頭頸部癌に対する1 日複数回照射法のなかで1 回1.1〜1.3 Gy を1 日2回照射する過分割照射法は，急性期の有害事象は増すものの局所制御率を改善し，一部疾患においては生存率も改善するとされている。今回当施設において行われている過分割照射法による頭頸部癌の方法と治療成績をreview した。適応は喉頭癌もしくは咽頭癌で遠隔転移を有さず，過分割照射に耐え得る症例で，Shrinking field techniqueを用いて，GTV に対して1 回1.2 Gy，1 日2 回，総線量72 Gy程度まで（60〜80 Gy）腫瘍の反応に応じて投与する。1995〜2004年までの10 年間に過分割照射を施行された117 例（HF 群）と，同時期に単純分割照射を施行された80 例（CF 群）とを比較した。症例の偏りがあり全体としては局所制御率，生存率ともに有意差はなかったが，ＩＩＩ期，ＩＶ期の症例については5 年局所制御率が（44.3％ vs 24.5％: p＝0.0502）,また5 年生存率も（50.7％ vs 16.7％: p＝0.1210）と有意に良好な傾向を認めた。疾患別には下咽頭癌，中咽頭癌において，局所制御率が向上しており，また下咽頭癌においては生存率でも有意に向上していた。高度な晩期有害事象は認められなかった。過分割照射は特に局所進行例で局所制御に優れていた。今後は化学療法との併用治療の上で，どのように併用していくかが課題である。

局所進行頭頸部扁平上皮がんでは，従来の通常分割による放射線治療成績は不良であり，メタアナリシスおよびこれまでの集積されたデータからは，非通常分割照射，化学療法同時併用放射線治療により局所制御率向上が得られることは，高いエビデンスレベルで証明されている。さらに化学療法同時併用放射線治療あるいは総線量を増加させた多分割照射により高いエビデンスレベルで総生存率向上が得られる可能性があることが示された。通常分割照射に比べ，非通常分割照射においては5 年生存率でおよそ3.4％の改善が得られる。この生存率向上は多分割照射で8％，総線量を減少させない加速多分割照射で2％，総線量を減少させた加速多分割照射で1.7％の改善であった。しかし，加速多分割照射においては局所制御率が向上する反面，高齢者や全身状態不良の症例での非がん死の増加が問題であり，注意が必要である。また，多分割照射の効果はリンパ節領域に対するよりも原発巣に対してその効果がより顕著であり，年齢でみると50 歳以下の若年層でこの寄与はより顕著となったとしている。今後，同時併用化学療法との組み合わせによる有効性の検討，IMRT との比較などが課題である。

加速再増殖は，頭頸部腫瘍の放射線治療成績を左右する一因である。加速分割照射accelerated fractionation（AF）は，放射線治療中の腫瘍の加速再増殖の影響を抑えるために照射期間を短縮する照射法である。1日に複数回の照射を行い，通常分割照射と同等かあるいは減量した総線量を投与する，あるいは1 日1 回照射であるが週6〜7 回照射を行う方法がある。これまでに様々な時間的線量配分によるAFの報告が行われており，多くの報告では局所制御率の改善が得られてきたが，生存率への寄与は示されなかった。しかし，meta-analysisでは，頭頸部腫瘍に対するAF はconventional fractionation（CF）との比較で，局所制御率のみならず生存率も向上させることが報告された。ただし，狭義の多分割照射hyperfractionation（HF）と比較するとAFの寄与の程度は低く，特に治療期間を極端に短縮し総線量を低下させた場合や，途中に休止期間を設けた照射法では治療利得はないとされた。その一方で総線量を維持し，かつ途中休止を設けないAF ではより良好な治療成績が示されており，今後さらなる検討が必要と考えられている。早期有害事象はCF に比し増強するが耐容レベルとされている。晩期有害事象については報告により異なるが，近年の報告ではCF より増悪はないとするものが多い。AFによる治療期間の短縮は原発巣に対してより有効だがリンパ節転移への効果は低く，また高〜中分化癌でより影響が大きいようである。

国内におけるimatinibの至適投与量は十分検証されておらず，本薬剤起因性の有害事象の頻度は比較的高いことが知られている。われわれは2007 年7 月において当院で慢性骨髄性白血病（CML）の診断でimatinib 治療を受けている患者を対象とし，横断的コホート調査を行った。症例は14 例，内訳は男性5 例，女性9 例，年齢の中央値は53（範囲16〜81）歳であった。初発時の病期は，慢性期が13 例，急速進行期が1 例であった。治療期間の中央値は18（範囲3〜24）か月で，failure 2 例（14％），intolerance 6 例（42％），この6 例の2 年後の最終効果評価はCCR 2 例，PCyR 2 例であった。このようにimatinib 400 mg を継続できる症例は限られる一方で，至適投与量が継続でなくても治療成績は比較的良好であることから，高齢者も含めた日本人の耐容量の設定を再検討する余地があると考えられた。

This is a phase ＩＩ clinical study conducted to evaluate the toxicity and efficacy of a 4-day regimen of docetaxel, cisplatin, fluorouracil, and leucovorin（TPFL）in patients with locoregionally advanced squamous cell carcinoma of the head and neck（SCCHN). 　PATIENTS AND METHODS: Twenty-one previously untreated patients with stageＩＩＩ or ＩＶ SCCHN were treated with TPFL. Patients who achieved a complete response（CR）or partial response（PR）to three cycles of TPFL received definitive radiation therapy. The primary end points were toxicity and response to TPFL. 　RESULTS: Fifty cycles were administered to 21 patients. The major acute toxicities to TPFL were mucositis, fatigue, and anorexia. Additional major toxicities were neutropenia, anemia, and weight loss. The overall clinical response rate to TPFL was 47.6%, with 19% CRs and 28.6% PRs. In addition, the median time to progression and overall survival time were 49.2 months and 42.7 months,　respectively. 　CONCLUSION: TPFL has an acceptable toxicity profile for patientswith locally advanced squamous cell carcinoma of the head and neck and may hold curative potential for some patients with surgically unresectable or medical inoperable situations. 　Objective: To evaluate the efficacy and safety of TPFL regimen for locally advanced squamous cell carcinoma of the head and neck.（Received Feb. 20, 2008/Accepted May. 16, 2008)

手術不能または再発乳癌に対するpaclitaxel（PTX）毎週投与（2 週間投与1 週間休薬）とcapecitabine（2 週間投与1週間休薬）併用療法を行い，用量制限毒性（DLT），有害事象の発現割合・程度と推奨用量（RD）を検討した。初回投与量（level 1）をPTX 80 mg/m2，capecitabine 1,255 mg/m2と設定し，capecitabine を2 週間連日経口投与1 週間休薬，PTXをday 1，8 に投与した。3 週間を1 コースとして，level 1 から開始し，各投与levelで3 例に投与し，DLT 規準に抵触した例数により最大耐量（MTD）を求めた。2 コース終了後に安全性の判定を行った。2 コースのプロトコール中の有害事象としては，血液毒性は軽度であった。非血液毒性としては全例に脱毛がみられた。また，末梢神経障害，悪心・嘔吐，食欲不振，倦怠感や便秘がみられた。grade3 以上の有害事象はなく，手足症候群もなかった。次コース投与基準を満たさず，投与延期となった症例はなかった。また，PTX 投与基準を満たさず，PTXがskip となった症例もなかった。level 1 およびlevel 2（PTX 80 mg/m2，capecitabine 1,657 mg/m2）ともDLT はなく，level 2 にてMTDに達しなかったため，PTX 80 mg/ m2，capecitabine 1,657 mg/m2をRD とした。

目的:大腸癌化学療法のレジメンを個別化する際にチーム医療がいかに機能したかを検討した。方法:大腸癌化学療法のレジメンの決定や副作用の早期発見のために，当院ではNST の化学療法版ともいえる癌化学療法サポートチーム（CST）が活動している。対象は2001 年10 月〜2008 年1 月までの間にPMC 療法（週1 回5-FU 600 mg/m2を24 時間かけて持続静注し，UFT 400 mg/day 週5〜7日間経口投与を併用）を施行した切除不能・再発大腸癌30 例であった。新潟薬科大学での血清5-FU の濃度測定により薬剤の至適投与量を決定し，副作用のないことを確認後外来へ移行した。CSTが導入された2004年以前と以後で，予後に影響を及ぼした因子について検討した。結果: PMC療法のMSTはfirst-lineで19M，second-lineで14Mであった。チーム医療により，患者ごとの副作用の早期発見やニーズの把握が可能となり，より個別的な対応（レジメンの変更および薬剤投与量の調整，栄養指導や医療費の自己負担額の通知）が可能となった。チーム医療によってMSTが35 か月と導入前の14 か月と比べて有意（p＝0.0058）に延長していた。多変量解析では，PMC治療期間（p＝0.0002）とニーズ把握の有無（p＝0.0148）が有意に予後に影響していた。結論: 大腸癌化学療法を個別化する上で，院内でのCST，院外での新潟薬科大学とのチーム医療は有効であった。

FOLFOX/FOLFIRI 療法では高濃度5-FU による末梢静脈の障害が危惧され，中心静脈からの投与が一般的である。しかし，末梢静脈使用時の静脈炎発生頻度や程度は過去に報告されていない。FOLFOX/FOLFIRI 療法施行進行・再発大腸癌43 例をretrospectiveに解析した。可能な限り経末梢静脈的投与を企図した29 例のうち，20 例（70％）で完遂し得た（化学療法回数13.1±8.1（mean±SD）回，5-FU 投与量は3,510±743 mg/body/1 コース）。9 例は5.9±2.0 回施行後に中心静脈へ変更された。血管炎は延べ301 コース中58 回に認めたが，治療処置を必要とした症例は1 例もなかった。留置針の刺し替えは延べ301コース中77 回を必要とした。末梢静脈的投与時の有害事象発生状況の正確な提示が，正しいインフォームド・コンセントに立脚した投与方法選択の一助になると考えられる。

oxaliplatin（L-OHP）は進行・再発大腸癌治療における主要な薬剤であり，5-FU，levofolinate（l-LV），L-OHPの併用療法であるFOLFOX4 療法は標準治療として用いられている。本研究ではFOLFOX4 における安全性および治療継続性の評価を行うため，レトロスペクティブに有害事象，RDI（relative dose intensity）の調査を行った。対象と方法: FOLFOX4療法の導入を行った188 例を対象とした。RDI の検討を行うために 1サイクルから 13サイクルにおける治療の減量イベントおよび延期イベントの集計を行った。結果: L-OHP のRDI は89.1％(1〜4 サイクル），81.4％(4〜7 サイクル），78.2％(7〜10サイクル），69.0％(10〜13サイクル）であった。RDI 低下の要因としては血液毒性（白血球減少，好中球減少，血小板減少），末梢神経障害，アレルギー反応であった。さらに一部の症例では末梢神経障害およびアレルギー反応の発現によりFOLFOX4 療法を中止していた（末梢神経障害15.2％，アレルギー反応20.3％）。結論: FOLFOX4 療法における血液毒性，末梢神経障害，アレルギー反応は，治療継続に大きく影響していることが示唆された。効果的な治療を行うためにも，これらの有害事象の適切な管理が求められる。

子宮体癌治療に対する標準化学療法はadriamycin＋cisplatin（AP）療法を中心としていまだ確立されていないが，近年においてタキサン製剤の有効性に対する報告が数多く認められはじめている。当院において診断・治療施行した子宮体癌症例46 例に対し後方視的検討を行った。進行・再発例に対し，初回化学療法としてインフォームド・コンセントが得られた18 例に対しTC 療法（paclitaxel 180 mg/m2，carboplatin AUC 5）を原則として3 週ごとに6 コース施行した。類内膜腺癌での奏効率は66.6％，体腔液著効1/1 例であり，子宮体癌全体での奏効率は50.0％であった。有害事象は全例に消化器症状，脱毛，末梢神経障害を認めた。grade 3 以上の血液毒性は血小板減少のみで1 例に認めた。過敏反応は認められなかった。PR症例で2 例（類内膜腺癌1 例，漿液性腺癌1 例）が無病生存で，30 か月を超えた症例のみであり，Stage ㈵c G3で1例（奏効期間20 か月）に再発を認めた。以上より子宮内膜癌に対してTC 療法の奏効は期待され得るが，今後の長期生存に関してさらに検討が必要である。

原発不明癌にて化学療法後，非Hodgkin リンパ腫を発症した症例を経験したので報告する。患者は非Hodgkin リンパ腫発症時68 歳，男性。2006 年1 月原発不明癌の上縦隔リンパ節転移にてリンパ節摘出術を行った。組織型は腺扁平上皮癌であった。全身精査にても原発巣を指摘できなかった。2006 年2 月からcarboplatin 3AUC とdocetaxel（DOC）25 mg/m2による化学療法を6 コース施行した。2007 年1 月CT検査とPET検査にて縦隔リンパ節転移再発と左上腹部に腫瘤を認めた。左上腹部の腫瘤に対して開腹生検を行い非Hodgkinリンパ腫（成熟B 細胞性腫瘍，濾胞性リンパ腫）と診断した。左上腹部には40 Gy の放射線照射を行い，縦隔には60 Gyの放射線化学療法を行ったが7 か月後，腺扁平上皮癌の全身転移にて永眠した。

症例は22 歳，男性。2005 年10 月発症のpro T-ALL である。発症時，骨髄の細胞表面マーカー解析で腫瘍細胞はpro T-cell の形質を有する急性リンパ性白血病（ALL）であった。初回，寛解導入療法後寛解に至ったが地固め療法中に再発を来し，2006 年1 月にHLA一致同胞からの末梢血幹細胞移植を実施した。前処置にはfludarabine，melphalanを用いた。移植後1 年間の寛解を維持していたが，2007年3月9日歯肉，左精巣，両大腿筋肉内に髄外再発を来し，各部位に放射線治療（25.2 Gy /14 fr）を施行した。その間6 か月にわたり骨髄は寛解を維持しつづけたが8 月に骨髄再発を来し，化学療法による骨髄抑制期間中に緑膿菌性敗血症により9 月に死亡した。pro T-ALLは，最も未熟な段階で腫瘍化したT細胞性ALLであり，その表面形質の特徴から移植免疫の効果が得られやすい可能性が考えられた。

膵癌に対する標準化学療法はgemcitabine（GEM）単剤投与である。GEM とoxaliplatin（L-OHP）を併用するGEMOX 療法は，GEM 単剤と比べて奏効率と無増悪生存期間中央値に優れるが，標準療法としては確立されていない。39歳，女性で多発性肝転移のある膵粘液性嚢胞腫瘍の症例にGEMOX を施行した。13 コース後に肝転移が消失し，さらに3コース施行後に膵体尾部脾合併切除術を行った。薬剤師が副作用の回避に努め16 コース継続でき，手術22 か月後も再発していない。

症例1 は肝細胞癌で2002 年9 月手術を施行。術後再発を認め，2003 年7 月と8月に2 回肝動脈塞栓術（TAE）を施行した。1年後肝左葉全体を占拠する巨大な肝細胞癌の再発と下大静脈内腫瘍塞栓，門脈左枝腫瘍栓を認めた。UFTを開始したところAFPは正常化し，CT 上腫瘍塞栓や早期濃染も消失した。しかし1 年ほどでAFPは再上昇し，TAEを2回試みたが2007年7 月に死亡した。症例2 は肝細胞癌で2004 年8 月手術を施行。その後再発を認め，2006 年1 月に再切除を行った。しかし再び残肝再発を確認し，11 月にTAE を施行した。2007 年6 月腹水，下肢の浮腫が出現し来院。肝右葉に多数の再発と右肝静脈内腫瘍栓，肝門部リンパ節も認めUFT を処方。その後，腫瘍マーカーは激減し，CT 上も著明な縮小が得られている。現在治療継続中である。2例のUFT が著効した高度進行肝癌症例を報告する。

症例は63 歳，男性。食道胃接合部癌（腺癌）にて2004 年8 月に右開胸開腹下に胃噴門部・中下部食道切除術（胃管再建）を施行した（pT3N1M0，StageＩＩＩ，Cur B）。術後3 か月で吻合部再発が認められたため，60 Gyの放射線照射と同時にS-1の投与を行い，その後，S-1単剤投与で加療した。治療開始後17 か月の時点で上縦隔，主気管支左側にリンパ節の腫大を認め再発と判断し，2006 年5 月よりpaclitaxel での治療を開始し20 か月継続した。さらに画像上PD を認めたため，2008 年1 月よりCPT-11 による治療を開始し現在も治療継続中である。食道胃接合部癌に対して放射線治療も含めた集学的治療が施行され，PS 0〜1の良好なQOL で3 年3か月の長期予後が得られ，現在も治療を継続することができている。

症例は68 歳，男性。2005 年2 月の上部消化管内視鏡検査にて胃前庭部に2 型進行胃癌を認めた。遠隔転移は認めず，2005 年3 月に幽門側胃切除術，D2 リンパ節郭清術を施行した。術後診断はStage Ｉ B であった。2005 年6 月より腹痛が出現し，2005年7 月の腹部CT 検査にて肝に多数の転移巣を認めた。S-1/cisplatin（CDDP）併用療法を開始し，2 コース終了後の腹部CT 検査で肝転移巣の著明な縮小を認めた。その後，副作用のため抗癌剤の変更を余儀なくされ，2006 年5 月に永眠された。Stage Ｉ B の胃癌術後4 か月後に肝全体を占めるような多発肝転移で再発し，S-1/CDDP 併用療法が奏効した1例を経験したので報告する。

症例は68 歳，男性。腹部CT にて胃幽門部周囲のリンパ節腫大を指摘され，精査にて，胃幽門部の2 型胃癌と診断された。手術を施行したが，No. 13 の転移リンパ節が膵に浸潤しており治癒切除は不可能であった。術後，S-1 を中心としたpaclitaxel（PTX），cisplatin（CDDP）を用いた多剤併用療法ではPD であったが，irinotecan hydrochloride（CPT-11）を併用したレジメン（S-1 100 mg/body 2 週投与2 週休薬，CPT-11 125 mg/m2 day 1，15）で著明なリンパ節の縮小，消失とCA19-9の減少が認められ，現在も再発の徴候はみられない。進行胃癌においてS-1＋CPT-11療法は，安全でかつ有効な治療法であると考える。

症例は80 歳の男性で，胸部放射線療法や間質性肺炎の既往はない。2007 年6 月上旬より胃癌に対してS-1 による化学療法（100 mg分2/day，4 週投与2 週休薬）を施行した。服薬開始22 日目より呼吸困難を自覚したため外来を受診した。低酸素血症と胸部単純X 線画像での両側びまん性にすりガラス陰影から間質性肺炎と診断し，緊急入院となった。症状発症までの22 日間でS-1 の総投与量は2,200 mg であった。病歴およびDLST 所見からS-1 による薬剤性間質性肺炎と診断した。入院後よりステロイドパルス療法（1 クール; day 1〜3 methylprednisolone 1 g/day，day 4〜7 methylprednisolone 0.5 g/day）を開始し，これにより症状および画像所見には改善がみられ，致死的状況に至らず退院可能となった。胃癌治療における複数のRCT の結果を受けて，S-1 が使用頻度はさらに上昇すると予想される。S-1 使用中に発生する間質性肺炎については頻度は高くないものの，死亡例が報告されており注意が必要である。投与期間中の呼吸苦の出現などには十分な注意を払い，発症例に対しては早期からのステロイド治療の導入が必要と考える。

症例は78 歳，男性。主訴は食欲不振。上部消化管内視鏡検査で幽門部狭窄を伴う胃癌とMRIで多発椎体転移を認めた。採血所見はDIC を呈しており，CEAが118.3 ng/mL と上昇していた。胸骨生検にて低分化型腺癌を認めた。MTX/5-FU 交代療法（MTX 150 mg/body，5-FU 1,000 mg/body）と抗DIC治療を開始した。3コース施行後にDICを離脱した。その後，化学療法をS-1＋PTX（S-1 60 mg/body，PTX 60 mg/body）に変更した。2コース施行後，原発巣は著明に縮小しCEA も減少した。退院後，現在も通院で化学療法を継続中である。

症例は71 歳，男性。2002年12 月に嘔気を主訴に来院。胃GIST（gastrointestinal stromal tumor）の診断で，2003 年1 月に胃部分切除術を施行した。腫瘍は6.5×5.0×4.5 cm，免疫組織染色にてc-kitおよびCD34 陽性，mitotic index: 25/50HPF でhigh-risk GIST であった。2003 年11 月に肝転移を認めimatinib 400 mg/日を開始した。肝転移は徐々に縮小し，嚢胞状となった。2007 年6 月にFDG-PET にて集積を認めずcomplete response（CR）と判断した。imatinib中止目的にて7 月に肝区域切除術を施行した。病理組織検査では，腫瘍内はほとんどが硝子変性となっていたが腫瘍辺縁の一部にviable cell を認めた。また術後imatinibを中止したところ，術後4 か月後に残胃再発を認めimatinib投与を再開している。本症例では胃GIST 術後肝転移に対してimatinib を42 か月間投与し，画像診断上CR と判断されたが切除標本では腫瘍は完全消失していなかった。FDG-PETは転移再発GISTにおけるimatinib治療の効果判定に有用であることが多いが，細胞レベルの判断は困難である。またimatinibは組織学的なCR を得ることが困難なことより，外科的切除を行ったが術後imatinib中止による残胃再発を来しており，外科的切除後もimatinib継続治療が重要であると考えられた。

UFT/LV 錠によりCR が得られた再発大腸癌の3 例を経験したので報告する。症例1: 44 歳，男性。盲腸癌術後の症例で多発肝転移を指摘された。UFT（500 mg/日）/LV（75 mg/日）を開始した。化学療法後1 か月目のCT で肝転移巣は完全に消失した。grade 2の高ビリルビン血症とgrade 1 の下痢，色素沈着，皮疹が認められた。35か月間，再発の徴候はみられていない。症例2: 66 歳，男性。同時性肝転移を伴う下行結腸癌，横行結腸癌に対して左結腸切除，肝部分切除を施行した症例で多発肺転移が指摘された。UFT/LV 錠の投与を開始し，治療7 か月目のCT で病変は瘢痕のみとなった。有害事象は特に認めず，その後20 か月間，再発はみられていない。症例3: 66 歳，女性。直腸癌術後にリンパ節転移が認められた。UFT/LV 治療を7 コース行ったところで腫瘍の消失が確認された。grade 2の高ビリルビン血症が認められた。現在は治療を中止しているが22 か月間，再発の所見はみられていない。

腹膜播種で一塊となり切除不能であった超高齢者結腸癌に対し，mFOLFOX6 療法が奏効した症例を経験したので報告する。症例は80 歳，女性。2007 年1 月，腹部膨満感を主訴に内科に入院した。腹部CT 検査で癌性腹膜炎，大腸内視鏡検査で横行結腸癌を認め，外科紹介となった。performance status（PS）は3。左胸水と多量の腹水あり。全身状態の改善を待ち，3 月，通過障害の解除を目的に開腹した。腹腔内は癌性腹膜炎で一塊となっており，試験開腹に終わった。4 月よりmFOLFOX6 療法を施行した。3コース終了後，胸水が減少し，胸腔ドレーンを抜去した。5コース終了後の腹部CT 検査で腹水が消失した。8コースを終了したころより腸閉塞症状が軽快し，経口摂取が可能となった。9月，PS 1 となり退院した。mFOLFOX6 療法は通院で2 コース施行した。11 月，本人の希望で化学療法をS-1 に変更した。2008 年2 月現在，PS 0 で通院加療中。

症例は68 歳の男性，咳嗽と呼吸苦を主訴に紹介受診。胸部X 線検査にてびまん性浸潤陰影を認め，間質性肺炎と診断し治療を開始したが奏効せず，その後の精査にてびまん浸潤型直腸癌による癌性リンパ管症，大動脈周囲リンパ節転移，左水腎症の診断を得た。人工肛門造設後，mFOLFOX6 化学療法を開始した。化学療法前の腫瘍マーカーはCEA 107 ng/mL，CA19-9 7,940 U/mLと高値であったが，2 クール施行後はCEA 49.7 ng/mL，CA19-9 772 U/mL と著明に低下，自覚症状も改善し，mFOLFOX6 を3 クール施行後に軽快退院となった。7クール施行後には画像上，肺浸潤陰影が改善，大動脈周囲リンパ節も縮小した。その後は外来化学療法を17 か月間施行して，quality of life（QOL）を保ちながら病状コントロールが可能であった。本症例の経験から，mFOLFOX6 は予後不良とされるびまん浸潤型直腸癌による癌性リンパ管症に対しても有効である可能性が示唆された。

症例は62 歳，男性。直腸癌，多発肝転移で2004 年6 月に高位前方切除術を施行した。術後より5-FU/Leucovorin（LV）による肝動注化学療法（hepatic arterial infusion: HAI）を66 回，FOLFOX4 14 コース，FOLFIRI 5 コース，さらにFOLFOX 4 を5 コース施行した。肝の新病変出現と肺転移が出現したため，2007 年7 月よりUFT（300 mg/body/day）/低用量CPT-11（40 mg/body/week）肝動注併用療法を開始した。1コース施行後，肝，肺それぞれ8.5％，27.0％の腫瘍の縮小が認められ，その間有害事象は生じなかった。CEA，CA19-9 は治療前後それぞれ2,055 から623 ng/mL，924 から332U/mL と著明に低下した。UFT/CPT-11肺動注併用療法は，FOLFOX，FOLFIRI治療後症例に対しても安全で有用な治療法であると思われた。

FOLFOX が有効であった原発性回腸癌再発の1 例を経験した。症例は46 歳，男性。腹部膨満にて受診し，腹部CTで小腸腫瘍によるイレウスと診断された。開腹手術を施行し，回腸原発の中分化腺癌であった。1 年5 か月後に腹腔内再発，腹壁浸潤を認め，大腸内視鏡では下行結腸に狭窄部位を認めた。腹壁腫瘍摘出および人工肛門造設術を施行した。大腸癌に準じて5-FU＋LV 他の化学療法を試みたが再び腹壁に再発し，腫瘍マーカーも上昇した。mFOLFOX6を開始し，腹壁腫瘍の縮小および腫瘍マーカーの低下を認めた。原発性小腸癌は比較的まれな疾患であり，化学療法の報告も散見されるが予後不良である。FOLFOX はいまだ1 例の報告例があるのみであり，初発から4 年5 か月の生存を得た症例を経験したので報告する。

症例は66 歳，女性。2002 年10 月に右乳腺の腫瘤を自覚し受診。触診・エコー上，右乳腺E 領域に50×50 mm 大のmassを認め，細胞診CT・骨シンチグラフィでinvasive ductal carcinoma and scirrhous carcinoma，T4dN3M1b，StageＩＶ（胸椎・肋骨転移）であった。paclitaxel 70 mg を6 コースとtrastuzumab 80 mg を16 コース施行後，乳房切除術を施行。術後，paclitaxel，trastuzumab，5-FU に加え，骨転移に対しbisphosphonate製剤を14 回投与した。2006 年9 月に下顎骨の痛みを訴えて歯科口腔外科を受診し，下顎骨壊死による下顎骨炎と診断。bisphosphonateは投与中止とし，抗生剤の内服と消炎鎮痛剤にて症状は改善した。bisphosphonateは，まれに顎骨壊死・骨髄炎を合併することがあり注意が必要である。今回，bisphosphonateの使用にて，顎骨壊死を来した1 例を経験したので若干の文献的考察を加えて報告する。

S-1 が奏効し，良好なQOL が得られた高齢者切除不能進行胸腺癌の1 例を経験したので若干の文献的考察を加え報告する。症例は79歳，女性。約2 か月間の左前胸部痛を主訴に来院した。胸部CT にて前縦隔腫瘍を指摘された。入院後，CT ガイド下針生検を行ったが確定診断には至らず，外科的生検を施行した。術中に，胸腺癌による胸壁・心膜浸潤，左肺浸潤，左肺動脈浸潤，縦隔リンパ節転移と診断された。高齢と肺切除となった場合の残存肺機能を考慮し，根治切除は困難と考えられた。患者本人は，内服のみでの外来化学療法を強く希望されたため，S-1 100 mg/日（3 週投与2 週休薬）による治療を開始した。4 コース終了し，腫瘍はCT 上58％に縮小，PR となり胸痛などの自覚症状も消失した。約1 年が経過した現在，良好なQOL が得られている。

血管内皮増殖因子（VEGF）に対するモノクローナル抗体であるbevacizumabは，進行あるいは再発卵巣癌に対して効果があることが報告されつつある。しかしながら，動脈塞栓，喀血，消化管穿孔（GIP）などが報告されており致死的合併症の存在が無視できない。今回，bevacizumab を用いた化学療法中にGIP を起こした前治療歴のある卵巣癌患者を経験したので報告する。この症例は化学療法抵抗性の卵巣癌症例であったが，bevacizumab によるGIP のリスク因子といわれる消化管手術歴，消化管閉塞や腫瘍播種による消化管肥厚などの所見をまったく認めなかった。十分なインフォームド・コンセントを得た後にfourth-line 化学療法としてbevacizumab とpaclitaxel の毎週併用療法を行った。9 週目の投与後，再発腫瘍は増大を認めなかったもののGIP を発症した。約2 か月の保存的治療後に腫瘍死した。本稿では過去の文献報告から卵巣癌におけるGIP を考察してみた。本症例は前治療歴が長かったものの，GIPのいわゆる「リスク因子」を有しない症例であった。卵巣癌患者に対するbevacizumab を使用する化学療法において，特に前治療歴の長い症例においてはリスクの少ない症例においてもGIP の危険性を十分念頭に入れた上での治療が必要であることが示唆された。

症例は77 歳，女性。主訴は左鎖骨上窩の発赤，腫脹。生検にて転移性上皮性未分化癌の診断を得た。FDG-PETにて腹部大動脈周囲リンパ節と左外腸骨動脈領域リンパ節に異常集積を認めたが，CT およびMRIでは明らかなリンパ節腫脹は認められなかった。原発不明未分化癌としてCDGP/S-1 による全身化学療法を行った。3か月後，左鎖骨上リンパ節の縮小率は42.5％であった。またFDG-PET では，左鎖骨上リンパ節，腹部大動脈周囲リンパ節の異常集積は著明に軽減し，左外腸骨動脈領域リンパ節の集積は消失した。RECIST による総合効果判定は部分奏効であった。原発不明癌は様々な癌腫が含まれる不均一な症候群であり，標準的治療も確立していない。今回われわれは，CDGP/S-1 併用療法が奏効した原発不明未分化癌の1 例を経験した。この併用療法は原発不明未分化癌に対して有効な治療法の一つになり得ると考えられた。

症例は75 歳，男性。直腸がんのため5-fluorouracil（5-FU）＋levofolinate calcium＋oxaliplatin 併用療法（FOLFOX療法）を開始し，5-FU総量21,200 mg，oxaliplatin総量880 mgで約100 日目に流涙が起きた。発症時期より原因薬剤は5-FU と考えられた。薬剤師の早期発見により眼科を受診し結膜下出血と診断され，オフロキサシンの点眼により症状を改善することができた。抗がん剤を使用するに当たっては，眼球・視覚領域の副作用にも注意が必要で薬剤師の積極的な関与が期待される。