インフェクションコントロール

(1)海外へ出掛ける者の数は増大し、日本を訪れる外国人も急増した。(2)多様化した海外旅行のスタイルに応じて、渡航時のリスク管理を指導する。(3)頻度の高い疾患、重症化のリスクが高い疾患は特に注意する。(4)ワクチンによる予防を推奨する。(5)渡航先の感染症流行情報の入手に心掛ける。

(1)海外渡航するときには、渡航する地域の感染症情報の収集と必要な予防接種の実施が大切である。(2)帰国時に体調不良や渡航中気になったことは、検疫所に立ち寄り相談し、早期に必要な対応をする。(3)海外渡航後に体調不良や心配なことがあるときは、検疫所および保健所、感染症指定医療機関に相談し対応する。

(1)すべての患者に海外渡航歴の聴取をしよう。(2)海外ではさまざまな感染症リスクが増加する。(3)海外入院歴は、耐性菌保菌のリスク因子である。(4)渡航前相談の推奨も重要である。

(1)新興・再興感染症は、ただ不安になるのではなく、正しい知識を知り、正しく冷静に恐れる必要がある。(2)MERSには標準・飛沫・接触予防策が必要であるが、場合により空気予防策も必要である。(3)デング熱、ジカ熱には防蚊対策が基本である。(4)ジカ熱には、性行為による人から人への感染対策も必要である。

(1)国際保健規則（IHR2005）により、WHO加盟国は有事を監視するサーベイランス体制の確立、リスクコミュニケーションの取り組みおよび対応能力の向上などが求められてきた。(2)日本では、2013年4月「新型インフルエンザ等対策特別措置法」が制定され、同年6月「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」が改定され、新型インフルエンザなど対策の大きな転換期を迎えた。(3)仮想シナリオを用いて新型インフルエンザの発生後の時間的経過をシミュレーションし、日本の新型インフルエンザ対策、特に医療従事者が行うべき医療対策を考えてみる。

(1)アウトブレイク探知後は、積極的症例探索を開始し、多剤耐性菌獲得患者の特徴・時・場所を図式化する。(2)アウトブレイクの規模によっては新規入院を中止する。(3)感染対策の強化のため、多剤耐性菌獲得患者をコホーティングし、看護スタッフの専従化を行い、環境清掃の頻度を増やす。(4)継続的なリスク評価のために、入院患者の監視培養と環境培養を定期的に行う。(5)医療スタッフに感染対策の再教育を行うため、当該科の回診にICTが同伴し、当該病棟へのICTラウンドの頻度も増やし、特に手指衛生とPPE着用に具体的な助言を行う。

(1)腸管出血性大腸菌（Enterohemorrhagic Escherichia Coli. EHEC）感染症はベロ毒素を産生するE. coli の感染によって起こる疾患で、重症度が高い。(2)本報はEHECの1店舗が原因のアウトブレイクと広域散発アウトブレイクの発生事例について、過去の事例をもとに紹介した。(3)広域散発のEHECアウトブレイクは1店舗が原因のアウトブレイクよりも探知が難しいが、重症度が高いために早期探知および早期対策が重要である。

(1)災害後の感染症リスクは、発災前と発災後の状況に左右される。(2)避難所でのリスクアセスメントに基づいて、感染対策の優先性を検討する。(3)避難所の現状把握は、症候群サーベイランス、イベント・ベースサーベイランスを行う。