産業看護

看護学生時代，日本産業衛生学会前理事長の清水英佑先生が顧問をされていた公衆衛生のクラブに所属．無医村での家庭訪問や健康診断などの活動を通して，生活に根付いた地域看護に触れる．卒業後は東京慈恵会医科大学病院に入職し，臨床看護で忙しくも充実した日々を送る．そんなとき，河野啓子先生の産業看護の講義を受講する機会があり，『従業員の業務や人生観にかかわりながら長期的視点で看護をする分野』があることを知り，産業看護の世界に飛び込んだ．タイミングよく募集のあった現職東京海上本店看護職に応募，採用され現在に至る．「社内では専門職としてその役割を与えられているので，勉強し続けることが何よりも大事．」と努力を惜しまない．

　2002 年2 月，厚生労働省の通達「過重労働による健康障害防止のための総合対策」を受けて，NTT グループにおいても各会社の実情に合わせて過重労働対策に取り組みました．その後，2006年4 月1 日の労働安全衛生法の改正に基づき，それまでの過重労働対策の問題点・課題を明確にして，事業場と健康管理センタが連携し，新たな過重労働対策を検討し展開しています．　今回は，NTT グループ会社の一つであるA 社の過重労働対策の変遷をたどりながら，過重労働対策のシステムづくりへのかかわりを通して，産業看護職の役割を考えていきます．

　近年，長時間労働や休日出勤などの過重労働によって引き起こされる健康問題が大きくなってきています．どの企業においても，産業保健活動のなかで，過重労働対策は重要なテーマであると言えます．当社でも，健康管理体制を整えながら，過重労働対策に取り組んでいます．今回は，過超過勤務者面談における看護職としての取り組みの実際について，所感を交えてご紹介いたします．

　長時間にわたる過重な労働により，労働者が心身の健康を損なうことがないよう，長時間労働を排除していくための対策や労働者の健康管理にかかる措置が適切に実施されているかについて，産業看護職が産業保健スタッフの一員として産業医と共に主体的にかかわることが求められており，実際に過重労働対策は産業看護職の実務面で，大きなウエイトを占めてきています．　本稿では，長時間労働が常態化した状況のなかで，産業看護職が産業医と共にどのように介入し，過重労働対策に取り組んだかを紹介し，過重労働対策に果たす産業看護職の役割と社内調整について報告します．

　突然死の死因のほとんどは心臓疾患であり，その大部分は心室細動という不整脈である．これになると心臓がけいれんし，ポンプとしての役割が果たせず，10 分後にはほとんどの人が死に至る．職域としてのリスクマネジメントの立場から，職場で人が突然倒れた場合を想定すると，下記のことが必要である．　 ㈰救急蘇生法のための機材の配置（自動除細動器AED を含む）とトレーニング（一般従業員を含めて）．　 ㈪事業所の環境に応じたプレホスピタル・ケアのための医薬品・医療器材の整備．　 ㈫近隣の医療機関リスト，とくに救急医療体制の情報収集と連携体制の整備．　㈬大規模災害や事故への備え．　産業保健スタッフは，そのなかで中心的役割を果たすことが求められる．

　前回までは保健面接に臨む産業看護職の心構えや態度，そして技法について記述してきました．保健面接ではそれらを基礎として対象者の真の問題を明確にしつつ，その解決に向けての道程を同伴していきます．それは問題解決のゴールを知っている専門職として，対象者がよりよい解決に向けて自己決定する過程でもあります．　保健面接では相手の話に沿いながらも，内容を整理して判断することが求められます．産業看護職は収集した情報をアセスメントしながら問題を明確化し，問題解決に向けて目標設定して，解決方法の決定を支援するという看護プロセスを繰り返し，真の問題の解決につなげていきます．　保健面接の具体的な進め方は，健康診断時の問診やその後の保健指導，健康管理者との面接，健康相談，あるいは呼び出しによるものや自発相談などにより異なりますが，ここでは，一回の保健面接のなかでどのように看護プロセスが展開されていくのか概説します．

　論理的に筋道を立てて研究を進めるためには必要な情報を選別し，その選別された情報を研究の目的に沿って分析していきます．目的を達成するための仮説，その仮説を裏付けるための作業仮説を組み立てておくと，分析の際，迷路に迷い込まずに済みます（5 号参照）．データ分析に入る前に調査票で収集された情報・数値を“ データ” にしておくことが必要ですが，そのデータ（情報，数値）処理について最初に述べ，次に分析方法の実際について，モデルデータを用いて述べていきます．

　前回は看護過程のステップごとに情報リテラシーで求められることや，個人へのケアにおける情報活用時の留意事項を確認しました．最終回では，組織・集団対象の場合，組織的な業務の改善に向けての情報活用を紹介します．

　粉じん作業に関連する規定は，労働安全衛生法（以下，安衛法）や労働安全衛生規則（以下，安衛則）など多くの法令で記載されています．そこで，本稿では，健康管理について規定したじん肺法とじん肺法施行規則（以下，じん肺則），および，作業環境管理など，その他の労働衛生管理について規定した安衛法とその特別則として制定された粉じん障害防止規則（以下，粉じん則）を中心に解説します．

　海外での勤務は，社会文化，自然環境，医療衛生の違いなどから国内勤務者より対応すべき問題は多くあります．労働安全衛生規則第45 条の2に海外派遣労働者の健康診断が規定されていますが，その他の健康管理体制については，個々の企業の裁量に委ねられているのが実情です．本研究では，過去の事例を基に，社内における海外赴任者の健康支援体制を構築したので報告します．